2月16日に開催が予定されている第54回青梅マラソン大会が予定通りに行われることになりました。
青梅マラソンの公式ホームページには「新型コロナウイルス感染症に関して厚生労働省の発表に従い、現状は流行が認められる状況ではないことから、現在、開催に向けて準備を進めております」と書いてあり、現時点で中止の予定はないとしています。
根拠として厚生労働省の発表を紹介し、新型コロナウイルスは流行状態ではないと強調していました。
念の為にスタッフ全員へのマスク配布や消毒液の設置を行うとしていますが、これを見た人たちからは、「大丈夫か?」「感染が広がりそうで怖い・・・」などと不満の声が相次いでいます。
既に国内有数のカメライベントである「CP+2020」が中止を決定しており、他にも続々とイベント系は中止発表が飛び交っているところです。
2020年2月16日に開催を予定しております第54回青梅マラソン大会では、新型コロナウイルス感染症に関して厚生労働省の発表に従い、現状は流行が認められる状況ではないことから、現在、開催に向けて準備を進めております。
大会開催中につきましては、全スタッフにマスクを配布するとともに、消毒薬(エタノール)を救護所などに用意し、感染症予防対策を実施する予定です。
参加ランナーをはじめ関係者の皆様におかれましても、公的機関からの正確な情報の入手や、咳エチケットなど感染対策に努めていただき、万全の御準備をお願いします。
なお、引き続き、公的機関からの最新情報の推移にもとづき対策を検討してまいります。
※厚生労働省の発表はこちら
https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/houdou_list_202002.html
https://johosokuhou.com/2020/02/14/25575/
詳しくはリンク先へお願い致します。
(出典 i.imgur.com)
★1:2020/02/15(土) 15:49:50.03
※前スレ
【明日2/16開催!】参加者約3万人の青梅マラソン、感染懸念を無視して開催へ!「厚生労働省の発表では流行が認められてない」★4
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1581753675/
◆スタート地点の様子です。◆
(出典 i.imgur.com)
カテゴリ: 国内
【新型肺炎】米政府、クルーズ船から自国民救出へ チャーター機準備
米政府、クルーズ船から自国民救出へ チャーター機準備
2020年2月15日 12時25分
https://digital.asahi.com/articles/ASN2H42NSN2HUHBI00T.html?iref=comtop_8_01
新型コロナウイルスの集団感染が起き、横浜港に停泊中のクルーズ船ダイヤモンド・プリンセス号について、米紙ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)は14日、米政府が米国民救出のためにチャーター機を準備していると報じた。
WSJは、米疾病対策センター(CDC)幹部の話として、乗船する約380人の米国民とその家族を避難させるために航空機2機を準備しており、16日にも米国に到着すると伝えた。カリフォルニア州の空軍基地に着くとみられ、14日間の検疫措置が取られるという。CDCのチームが訪日して乗客の健康状態を確認しており、熱やせきなどの症状がある場合は、搭乗を認めないという。
ダイヤモンド・プリンセス号の乗員乗客のうち、218人の感染が確認されている。(ワシントン=香取啓介)
【新型肺炎】アジア大陸への旅行キャンセルが急増、中国だけでなく-旅行代理店
新型ウイルスの長期的影響は来年まで及ぶと観光業界は予測
2、3月の東南アジア旅行の約75%が中止に-高級旅行代理店
今週の初め、新型コロナウイルスの感染拡大ペースが鈍化しているように思われていたが、それでも世界の観光業界への影響は加速的に拡大していた。
新型ウイルスの影響は既にアジア大陸全体に広がっている。世界旅行ツーリズム協議会(WTTC)が集計を終えた最新の2017年データによると、アジア大陸の観光・ビジネス旅行の国内総生産(GDP)寄与分は8840億ドル(約97兆円、18年見通しは約1兆ドル)。中国観光当局のデータによれば、同国の19年の外国人による同寄与分は1273億ドル規模だった。
しかし感染症例の増加ペースが再び加速する中で、旅行代理店や旅行業者、ホテル業者は少なくとも数カ月間は新型ウイルスによる経済の混乱が続き、長期的影響は来年まで及ぶとみている。
高級旅行代理店エンバーク・ビヨンドの創設者でマネジングパートナーのジャック・エゾン氏は、「中国だけでなく、アジア大陸全体への旅行のキャンセル件数が毎日増えている」と述べた。2月と3月に東南アジアに出発する予定だった同代理店の客の約75%がキャンセルしたという。
2020年2月14日 10:44 JST
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-02-14/Q5O2866K50XS01?utm_source=twitter&utm_medium=social&utm_campaign=socialflow-organic&cmpid%3D=socialflow-twitter-japan&utm_content=japan
【新型コロナウイルス】世界の3分の2が感染する可能性も-専門家
最終的な感染者数、世界で数十億人規模も-フロリダ大ロンジーニ氏
ウイルスの感染規模予測、さらなるデータが必要-ヘイマン氏
中国で劇的に感染症例が増加している新型コロナウイルス。状況ははるかに悪化する可能性があると、世界保健機関(WHO)の非常勤顧問を務める感染症の権威、アイラ・ロンジーニ氏は警告する。
フロリダ大学で感染症を統計・定量的に分析する研究所の共同所長を務めるロンジーニ氏は、中国における新型コロナウイルス感染拡大の研究を調査。同氏の試算によると、最終的な感染者数は数十億人に達する可能性がある。現在の公式発表は約6万人。
ウイルスがこの規模にまで広がれば、数千万人の居住地隔離など中国が採用した厳しい封じ込め策にも限界があったことを浮き彫りにする。WHOのテドロス事務局長は、中国の隔離措置はその他の地域や国に準備するための猶予を与えたとして、称賛している。
隔離措置は感染拡大を遅らせるかもしれないが、隔離前の時点で既にウイルスは中国内外に広がる機会があったと、ロンジーニ氏は指摘。感染拡大を半分に抑えたとしても、世界のおよそ3分の1が感染することになると論じた。
爆発的な流行の可能性を警告するのは、ロンジーニ氏だけではない。インペリアル・カレッジ・ロンドンのニール・ファーガソン氏は、中国では毎日5万人が新たに感染している可能性があると見積もる。香港大学のガブリエル・レオン教授(公衆衛生学)も、このまま放置すれば世界の3分の2近くがウイルスに感染する恐れがあると述べていた。
一方、2003年にWHOの重症急性呼吸器症候群(SARS)対応を監督したデービッド・ヘイマン氏は、ウイルスの拡大規模を的確に予想するにはさらなるデータが必要だと論じる。ロンドン大学衛生熱帯医学大学院の同氏は、「中国以外の国々は極めて効果的に流行を抑え込んでいる」と語った。
2020年2月14日 3:05 JST
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-02-13/Q5NCGZDWRGG401
【警告】温暖化という大嘘 本当の恐怖は「寒冷化」した世界
中には寒冷化するという人もいますので、長い目で見る必要があります。
「地球温暖化」が問題視されているいま、本当の恐怖は「寒冷化」した世界
現在は「地球温暖化」というと怖いイメージですが、もともと「温暖な気候」というのは飢饉の恐れもないのですが、「寒冷化」はとても怖いもので、ヨーロッパでも日本の江戸時代でも、気候が寒冷化すると飢饉が訪れて大量の餓死者を出すのが普通です。長い歴史の中で気温が上がったから大きな被害が生じたというのは、特殊な例です。
シベリア、日本、アマゾンなどを思い出せばわかることですが、生物は高温多湿のアマゾンがもっとも繁殖し、シベリアは極めてゆっくりとしか植物も動物も成長しません。生物は生き物だから直観的にはわかりにくいけれど、体内の反応は化学反応なので温度に強く影響される。地球が温暖化すると、どこに住む生物も活発になるので、穀物、家畜、プランクトン、魚などすべての食糧生産は上昇し、飢餓の可能性は劇的に低下します。
今、地球温暖化が怖い、すぐにでも対策を取らなければならないと言っている人は、たとえば20年後から急速に寒冷化して作物が取れなくなり、餓死者が増えたらその責任をどうやってとるのでしょうか?温暖化ガスの上昇は緩やかなので、科学はそれほど将来を正確に予想できないことを考えて、100年ぐらいは様子を見ないととんでもないことになります。
温暖化と違い寒冷化は空気だけが冷えると不作になるので、影響が直ちに来るから大変です。これまでも環境運動家は、
1.ゴミがあふれる
2.ダイオキシンは猛毒だ
3.環境ホルモンで女性化する
などと社会を脅かし、それが間違いであってもまったく反省もせず、責任も取っていません。
日本は民主主義で言論の自由も認められていますが、そのかわり、自分の言ったことに責任を持つ必要があります。人生で一つや二つの間違いをすることがありますが、たとえば朝日新聞やNHKは繰り返し間違っていて、その責任を取ろうともしていません。
言論の自由を守るのは、社会に向かって情報を発信する人が、その発信する内容について責任を持つことで成立します。その点で数々の誤報や情報操作を続けた朝日新聞が言論の自由を声高に言っているのは実に不見識です。
地球温暖化については、すでに精神的なものは時間的な損失を除いても、国民一人当たり100万円程度の税金を使用したとされています(東京理科大学渡辺先生の試算による)。このように社会に大きな損失を与えるものですから、せめて日本国内に学問的に十分検討できる学会を作って、そこで日本国民のために温暖化の可能性、その日本に対する影響などを議論する必要があります。https://www.mag2.com/p/news/437647/amp
※抜粋記事です。詳しくはリンク先へお願い致します。
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https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1581550544/
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