通販大手ジャパネットホールディングス（ＨＤ、佐世保市）の髙田旭人社長は３１日、２０２３年１２月期連結決算を明らかにした。売上高は前期比５％増の２６２１億円で、過去最高となった。髙田社長は「各事業で着々とやっていることが積み上がった」とし、今年１０月の長崎スタジアムシティの開業を見据え「２０２５年がかなり大きな勝負」との見解を示した。
　主力の通販事業が好調に推移。エアコンや掃除機などの家電に加え、コロナ禍の生産者支援を目的に始めた「グルメ定期便」などが堅調だった。コロナ禍で運航を中止していたクルーズ船事業「日本一周のジャパネットクルーズ」は昨年５月から再開。１３回運航し、コロナ禍後のニーズで売れ行きが伸びた。
　佐世保港にも寄港し、経済浮揚に貢献。「寄港地については総合的に判断している。自治体からの誘致もあり、佐世保に寄港したお客さま、佐世保の方に喜んでもらってうれしい」と語った。
　通販事業と並んで柱に位置付ける「スポーツ・地域創生事業」については、サッカーのＶ・ファーレン長崎、バスケットボールの長崎ヴェルカが新たなスタジアム、アリーナで収益を黒字化できるかがポイントという。また、今年４月に映画専門チャンネル「スター・チャンネル」の株式を取得。さらなる放送事業の充実を図る。
　２４年１２月期連結決算は２３年を上回る売上高を想定。今後３年間の通販事業以外の収益が重要とし「これまで通販に支えられていた事業が、自立して単体で経営を成り立たせるかが勝負となる」と展望する。

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