国立がん研究センターは２８日付で、国勢調査と人口動態統計を基にした学歴別の全死因による死亡率を初めて推計し発表した。就学期間が短い集団ほど年齢のばらつきを調整した「年齢調整死亡率」が高く、中卒者の死亡率は大卒者などの約１．４倍に上った。同センターは「教育歴が死亡率に直接影響しているわけではなく、喫煙や塩分過多などリスク要因が教育歴によって異なることが差につながっている」と推察している。

　研究グループは、２０１０年の国勢調査と１０年１０月～１５年９月の人口動態統計を活用。約８００万人分の人口データと、約３３万人分の死亡票を突き合わせ、学歴と死亡率の関係を調査した。

　その結果、短大・高専を含めた「大学以上卒業者」と比べ、高卒者の死亡率は約１．２倍高く、男性は約１．１６倍、女性は約１．２３倍となった。同様に、中卒者の死亡率は約１．４倍高く、男性１．３６倍、女性１．４６倍に上った。

　学歴別で死亡率の差が大きい死因は、脳血管疾患、肺がん、虚血性心疾患、胃がん。一方、乳がんは大卒者などで高い傾向が見られた。妊娠・出産歴の少なさといったリスク要因が考えられ、就学期間の長い女性は死亡率が高くなる可能性が想定されるという。

時事通信　2024年03月28日00時07分
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