令和の社会・ニュース通信所

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    2023年05月


    これは驚きました!マウスを冬眠状態にするなんて、超音波の効果ってすごいですね。

    未来の人工冬眠装置は定期的超音波を発しているかもしれません。

    米国のワシントン大学(University of Washington)で行われた研究により、超音波で脳の特定部分を刺激すると、マウスを冬眠のような不活性状態に移行させられることが示されました。

    不活性状態に陥ったマウスでは体温が3.5℃低下して心拍数も半分になり、酸素消費量・食事量・運動性に大幅な低下がみられました。

    また定期的にに超音波を当てつづけると、マウスを最長で24時間、目立った悪影響なしに不活性状態にできることがわかりました。

    さらに同様の実験を、マウスと違い冬眠する性質の無いラットにおいても行ったところ、ラットにおいても体温が2℃ほど低下していることが確認できました。

    研究者たちは、現存するほぼ全ての哺乳類には、人間も含めて脳内に冬眠を促すスイッチが存在しており、体に害のない方法で冬眠状態に移行できる可能性があると述べています。

    しかし超音波による刺激が、電気器官である脳に、いったいどんな仕組みで作用を及ぼしたのでしょうか?

    研究内容の詳細は2023年5月25日に『Nature Metabilism』にて公開されました。

    目次

    • 超音波による脳刺激はマウスを「冬眠」のような状態にできると判明!
    • 脳細胞の細胞膜上に超音波を感知するイオン流入口が存在した

    超音波による脳刺激はマウスを「冬眠」のような状態にできると判明!

    超音波による脳刺激はマウスを「冬眠」のような状態にできると判明!
    Credit:Yaoheng Yang et al . Induction of a torpor-like hypothermic and hypometabolic state in rodents by ultrasound . Nature Metabolism (2023)

    これまでの研究で、冬眠は哺乳類・鳥類・昆虫・両生類・魚類など実に幅広い種に存在する能力となっています。

    冬眠状態になった動物は体温・心拍数・酸素消費量を劇的に低下するだけでなく、脳活動は検出できないまでに低下し、極端な種では呼吸も10分に1回になるなど、生命活動を極端に鈍らせます。

    冬眠する目的は主に仮死状態になることで食糧不足や極端な寒さに耐えることですが、一部のコウモリや鳥類は夜になるたびに昏睡状態になることも知られています。

    しかしさまざまな動物たちがいったいどんな仕組みで冬眠するかはほとんど知られていませんでした。

    しかし2020年に行われた2つの研究(研究1研究2)により、1つの転機が訪れます。

    この実験では遺伝子操作されたマウス脳の視床下部の一部を、化学物質などで活性化すると、十分なエサがあるマウスでも体温が20~25℃に低下し、冬眠のような非常に不活発な状態に誘導できることが発見されました。

    この結果は、脳に冬眠を開始させるスイッチのようなものが存在する可能性を示すものになりました。

    また遡ること6年ほど前、2014年に行われた研究では、超音波を脳の感覚領域に浴びせると、被験者たちの触覚を増強する効果があることが示されました。

    他にも超音波を脳に浴びせることで、うつ病や不安症などの精神障害に改善効果があることが報告されていました。

    これらの結果は、超音波は空気の振動を介して脳細胞への物理的刺激や音波が当たった場所に熱的な刺激を与えることが可能であり、特定の脳細胞の活性に影響を与える手段になることを示していました。

    そこで今回、ワシントン大学の研究者たちは2014年2020年の実験を組合わせ、冬眠するマウスと冬眠しないラットの両方の視床下部に超音波を照射し、何が起こるかを調べてみることにしました。

    すると驚くべきことに、超音波を脳に受けたマウスたちは体温が3.5℃も低下して心拍数も半分になり、呼吸回数も大幅に低下して、冬眠に近い不活性状態に変化することが明らかになりました。

    活発に動き回っていたマウスが超音波が照射されると不活性化して体温も急速に低下していきました
    Credit:Yaoheng Yang et al . Induction of a torpor-like hypothermic and hypometabolic state in rodents by ultrasound . Nature Metabolism (2023)

    また1度の超音波刺激で不活性状態は1時間ほど持続したものの、断続的に超音波を視床下部に当て続けたところ、最大で24時間にわたりマウスの不活性状態を維持できることが判明します。

    実験では24時間を超えた不活性状態の維持は行われませんでしたが、研究者たちはより長時間の不活性化も可能であると述べています。

    さらに興味深いことに、マウスと違い冬眠する性質の無いラットにも同様の実験を行ったところ、ラットでも体温が2℃低下し、不活性状態に移行する兆候が示されました。

    これらの結果は、冬眠に似た体の不活性化を開始させるスイッチが、脳内の特定回路に存在する可能性しており、マウスのように冬眠する動物だけでなく、ラットのように冬眠する性質のない動物も、類似の不活性状態に移行させる手段になることを示します。

    研究者たちは、冬眠する性質がない動物が同じ脳領域の刺激で冬眠に似た状態に移行するという結果は、非常に重要であり、人間にも適応できる可能性があると述べています。

    というのもこれまでの研究により、人間を含む冬眠する性質がない動物でも、冬眠に似た状態に移行するとの報告が数多く寄せられているからです。

    特に医学の分野では患者の代謝を抑えて低体温にするメリットは広く知られており、患者の体を冷やして代謝を不活性化させることで、脳卒中による脳細胞へのダメージを軽減したり、心臓や脳の手術の生存率を高める効果があるとされています。

    重症の患者は低体温にして代謝を遅らせたほうが生き残れました
    Credit:Canva . ナゾロジー編集部

    歴史的にも代謝を抑制する低体温の有効性については度々報告されており、たとえばナポレオンによるロシア遠征に従軍した医師たちは、重症患者を冷たい場所に置いておくと生き延びる可能性が高かった一方で、暖炉のそばに置いた場合には生存率が大きく下がったと報告しています。

    命にかかわる重篤な状態では、身体中の細胞を低エネルギーの状態に慣らす処置を行った方が、生き残る確率が高くなる場合もあるようです。

    そのためもし人間の脳にもマウスラットと同様の冬眠を促すスイッチが存在する場合、意図的な低体温と組み合わせることで、患者の命や健康を救う極めて有効な手段になる可能性があります。

    しかし、なぜ超音波をあてるだけで、マウスラットは不活性状態に移行したのでしょうか?

    脳細胞の細胞膜上に超音波を感知するイオン流入口が存在した

    視床下部の細胞表面には超音波に反応してイオンを流入させるチャンネルがありました
    Credit:Canva . ナゾロジー編集部

    なぜ超音波を視床下部にあてるだけで、冬眠のような不活性状態にできるのか?

    謎を解明するため研究者たちは、視床下部の脳細胞に超音波に反応するタンパク質が存在しないかを調べました。

    すると超音波に反応して視床下部の視索前野(POA)にあるニューロンが活性化していることが判明。

    また超音波で活性化しているニューロンでどんな遺伝子が強く働いているかを調べたところ、TRPM2と呼ばれるカルシウムイオンチャンネルの発現レベルが高いことがわかりました。

    イオンチャンネルは特定のイオンを通す細胞膜上のイオンの出入口であり、イオンの出入りは細胞の特定の機能をオンオフするシグナルとなります。

    研究者たちが詳しくこのイオンチャンネル(TRPM2)の挙動を調べたところ、超音波に反応して細胞内部にカルシウムイオンを流入させていることが明らかになりました。

    ただ現時点でイオンチャンネル超音波の物理的な空気振動に反応しているのか、振動によって発生する熱に反応しているかは、わかりませんでした。

    ただ研究者たちは超音波によって発生する熱のほうが、より有力であると思っているようです。

    研究者によれば、このイオンチャンネルが存在するPOAニューロンは上がり過ぎた体温を低下させる機能があると考えられており、超音波によって発生した熱にニューロンがびっくりして、体温の緊急冷却システムが働いた可能性があるとのこと。

    今後、超音波による冬眠の制御技術が確立されれば、医学だけではなく宇宙の分野においても、人間を冬眠させる技術は有用になると考えられています。

    惑星間航行など長期にわたるミッションに従事する場合、人員を冬眠状態に維持できれば輸送コストを大幅に削減することが可能だからです。

    研究者たちは、人間の脳に超音波刺激を行うヘルメットを開発する「だけ」ならば十分可能であると述べています。

    ただ安全性の確認や人間での使用が認められるには、より多くの検証が必要となるでしょう。

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    参考文献

    Scientists may be able to put Mars-bound astronauts into ‘suspended animation’ using sound waves, mouse study suggests https://www.livescience.com/health/consciousness/scientists-may-be-able-to-put-mars-bound-astronauts-into-suspended-animation-using-sound-waves-mouse-study-suggests

    元論文

    Induction of a torpor-like hypothermic and hypometabolic state in rodents by ultrasound https://www.nature.com/articles/s42255-023-00804-z
    超音波による脳刺激はマウスを「冬眠」のような状態にできると判明!


    (出典 news.nicovideo.jp)

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    しかし、アジアの発展と共に懸念されるのは、人権問題や民主主義の低下といった問題です。


    中国紙・環球時報によると、マニラ・タイムズに26日、「アジアの世紀:中国のない世界を想像してみてほしい」とするコラムが掲載された。

    コラムはまず、「世界は19世紀に欧州化、20世紀に米国化されたように、21世紀にはアジア化が進んでいる」と指摘。「世界のリーダーたちは、アジアの世紀が始まろうとしていること、後戻りはできないこと、そして楽観的になる理由があることを認めた」「世界の人口の半分以上が住むこの地域は、一世代のうちに低所得層から中所得層にまで上り詰めた」「2040年までに、世界のGDP50%以上を生み出し、世界の消費の40%近くを占める可能性がある」とした。

    その上で、「アジアの世紀の中心は中国だ」と指摘。「40年間にわたる年平均10%近い経済成長により、この国はテクノロジーと製造業の世界的リーダーに変わった」「中国の経済規模は現在、米国に次ぐ2位だ」「中国の個人消費は年間約6兆ドル(約843兆円)で、世界のぜいたく品支出の35%以上が中国から来ている」「世界の観光産業にも大きく貢献し、年間約2500億ドル(約35兆円)を費やしている」「中国は再生可能エネルギーにおける世界的リーダーだ。400社を超える電気自動車メーカーの本拠地であり、太陽光発電産業の消費者および製造業者でもある」とした。

    さらに、史上初めて月の裏側に着陸した「嫦娥4号」、阿里巴巴(アリババ)の決済およびライフスタイルサービス「支付宝(アリペイ)」、騰訊(テンセント)のインスタントメッセンジャーアプリ「微信(ウィーチャット)」、字節跳動(バイトダンス)の動画共有アプリTikTokティックトック)」などにも言及した。

    また、中国人の平均IQは104.1で、世界で5番目にIQが高い国であること、中国のイノベーションスコアドイツ、米国、スイスには劣るものの世界最高レベルであること、競争が激しい教育制度が勤勉さや粘り強さ、学力の優秀さという文化につながっていることなどにも言及し、「中国のない世界を想像してみてほしい」と結んだ。(翻訳・編集/柳川)

    中国紙・環球時報によると、マニラ・タイムズに26日、「アジアの世紀:中国のない世界を想像してみてほしい」とするコラムが掲載された。


    (出典 news.nicovideo.jp)

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    中国によるウクライナ仲裁案には、大きな政治的背景があるのではないかと思います。

    中国 国旗

    ウクライナ情勢で激しい戦闘が続くなか、アメリカ国家安全保障会議のカービー戦略広報調整官は最近、中国がウクライナに示した仲裁案に懸念を示した。

    ■中国が示す仲裁案にある危険性

    カービー氏は、中国が示したロシアウクライナ双方に停戦を求める独自の仲裁案はロシアの利益を反映したものだとし、中国がロシアを利する形で仲裁役として動くことを強く懸念していると述べた。

    また、中国による仲裁案はロシアによるウクライナ領土占領を常態化させるだけでなく、停戦を利用してロシアがさらに軍備拡張し、さらなる攻撃を誘発する恐れがあるとした。


    関連記事:米中対立で焦りが見え始める米国 今後も中国ネガティブキャンペーン強化か

    ■覇権主義国家の暴走を招く

    カービー氏が言及したように、仮にウクライナが中国の仲裁案を受け止め、その時点で停戦に合意すれば、ウクライナ東部で未だに占領を続けるロシア軍を事実上認めることになる。

    また、それによってロシア軍が再び攻勢を仕掛け、占領地域を拡大すれば停戦、拡大すれば停戦という繰り返しにより、究極的にはウクライナロシアに占領される恐れもある。


    ■武力侵攻勃発の恐れも

    そして、そういった事情をロシア以外の覇権主義国家がどうみるかだ。

    中国は覇権主義国家の典型例だが、ウクライナが中国の仲裁案に同意すれば、中国などの権威主義国家は、“武力侵攻しても民主主義国家や国際社会は何も動かない”と判断し、なら自分たちもできると確信し、さらなる武力侵攻が他の地域からも勃発するかも知れない。

    中国による仲裁案は絶対にのめないものである。

    ・合わせて読みたい→フランスの本音があらわに 「米中の喧嘩はスルー、台湾問題に興味なし」

    (取材・文/Sirabee 編集部・セレソン 田中

    中国がウクライナに提示した仲裁案 国際情勢を破壊する恐れも


    (出典 news.nicovideo.jp)

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    イメージが変わってきているのかな?


    日本で銃による事件が2日連続で起きたことが中国で報じられた。

    中国紙・環球時報の中国版ツイッター・微博(ウェイボー)アカウントは27日、長野県中野市東京都町田市で起きた事件について「日本では25と26の両日、発砲事件が連続して発生し、合わせて5人が死亡した」と報道。日本メディアの報道を引用して中野市で25日に発生した事件では警察官2人と女性2人が、26日の町田市での事件では暴力団関係者1人が死亡したと伝え、「発砲事件の頻発に対し、多くの日本メディアが次々と驚きを示した。日本の『治安神話』の終わりを叫ぶ声もある」と指摘した。

    アカウントはまた、中野市の事件で容疑者が自宅に立てこもったことや、「女性に悪口を言われたと思った」などの供述内容が報じられたことも伝えている。女性2人は刃物で刺され、駆け付けた警察官が銃撃を受けた。

    微博にはこの二つの事件をめぐって「日本の治安は良いと思われてきたが、今は銃による事件が毎日起きるようになった」との投稿も見られ、あるネットユーザーは「日本も安全ではなくなった」との意見を寄せている。(翻訳・編集/野谷)

    日本で銃による事件が2日連続で起きたことが中国で報じられた。


    (出典 news.nicovideo.jp)

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    報道量が減ることにより、宗教2世問題が軽視されることもあるかもしれません。社会全体で関心を持ち続け、解決に尽力していく必要があります。

    世界平和統一家庭連合(旧統一教会)やエホバの証人などの「宗教2世」に関するテレビや新聞の報道が2023年から激減していることが、社会調査支援機構チキラボの調査で明らかになった。都内で5月30日に会見を開いた。

    2022年11月に発表した宗教2世の実態調査の第2弾も公表。2世以外の人と比べ、大学・大学院卒が少なく、孤独感が強く抑うつが高い人が多い傾向などがあったという。

    所長の荻上チキさんは、報道が減ったのは2022年末の救済法成立でいったんの着地点を見たことなどが背景にあると分析。「社会的関心が下がっても、2世当事者のメンタルヘルスケアについて不十分で、課題は解決していません。その『変わらなさ』に対処するのが国会の役割ではないか」と訴えた。

    ●「テレビも新聞もピークは2022年末だった」

    報道量調査は、エムデータ社が保有するテレビメタデータ2022年9月8日2023年3月8日)と新聞データベースから検索語などで分析した。

    宗教2世関連は、いずれも2022年度をピークに減少傾向にあった。新聞・テレビとも「統一教会」系の報道が2022年10月、「宗教2世」当事者に関連した報道は同12月がピークだったという。

    エホバの証人」については、2023年になってから弁護団が結成されたり、当事者団体が声を上げたりした背景があり、2023年2月にピークがあった。

    また、ツイッター2007年1月1日2023年3月1日までの投稿を、2023年4月3日に収集して分析した。「宗教2世」という言葉は、2020年ごろから徐々に上昇していたことがわかった。

    荻上氏はツイッターにも12月ごろまで関連投稿があったが、大手メディアの報道量に連動する形で、減少フェーズに入っていると説明。新聞やテレビの「議題設定効果」によって個人が反応する形となっているとした。

    ●「法規制を求める声ある、課題は解決していない」

    チキラボは、定期調査しているウェブアンケートから抽出する形で「宗教2世の精神的・社会経済的状況」「宗教的虐待に関する法規制についての意識調査」を調べた。

    メンタルヘルスについては2022年11月2023年4月の2000人サンプルから分析。回答者のうち「自分を宗教2世と考えている人」は約1%だった。その結果、精神的な健康がよくなかったり、社会的地位が低いと感じていたりする傾向が見られたという。

    荻上氏はこの調査を見る上での注意点として、「宗教2世」という言葉は多義的で主観的なものだと指摘し、あくまで「自認する人」が対象となっていると説明。特に、2020年ごろから統一教会エホバなど新宗教の2世によるSNSなどで認知されるようになったことにも触れた。

    また、意識調査については2023年4月の1000人サンプルから導き出した。「子供への体罰や医療拒否は、思想・信条を理由とするものであっても法規制する」「第三者が、保護者らに子供を虐待するよう仕向けることも規制する」に賛成が6割を超えたという。

    荻上氏は「2022年の銃撃事件で『この社会をどうにかしなければ』となったが、救済法ができていったん決着してしまった。また声を上げてきた当事者も疲弊した。しかし、2世について課題は依然あるということを訴えていきたい」と話した。

    宗教2世問題、TVや新聞の報道量は2023年から激減 分析したチキラボ「問題は解決してない」


    (出典 news.nicovideo.jp)

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