令和の社会・ニュース通信所

社会の出来事やニュースなどをブログに書いて発信していきます。あと、海外のニュースなども書いていきます。

    カテゴリ:国内 > 教育


    女子が増えてほしいです。

    1 デデンネ ★ :2022/04/20(水) 20:13:14.62

    https://news.yahoo.co.jp/articles/24ebcb365856bf51c10b285719424296cddacaef
    東京大学の最難関科類といわれる理科3類(医学部医学科に進学するコース)。2022年の合格者数でトップに立ったのは桜蔭高校。これまで灘高校や筑波大学付属駒場高校、開成高校の男子校ビッグスリーがトップを競ったが、初めて女子校が首位になった。女性ドクター時代の象徴的な出来事かもしれない。

    ■桜蔭から理3に13人、天才タイプではない
    神戸市にある灘中学・高校
    「天才タイプの子はあまりいないのでは。コツコツ努力の桜蔭ですから。まあ、負けん気の強い子が多いですが、見た目は至って普通ですね」。桜蔭出身の東大医学部医学科の女子学生は笑いながらこう話す。
    東大の合格者数は毎年3千人あまりだが、理3の募集人員は97人の狭き門。全国トップクラスの成績優秀層が競う。天才肌で個性的な学生も少なくない。19年のミス東大グランプリにも輝いた上田彩瑛さんは、「趣味はダンスとお笑い」と話し、本をペラペラめくるだけで暗記してしまうと語っていた。
    上田さんの出身校は、関西の女子御三家の進学校、四天王寺高校。しかし、同校から理3に現役合格したのは上田さん1人だけ。理3の女子学生は2割に満たないが、入学して上田さんが「すごいわ」と驚いたのが桜蔭という女子校の存在感だった。
    22年の桜蔭の東大合格者数は全国6位で77人。うち理3の合格者数は13人で、現役生は実に12人。20年は7人、21年は8人とジワジワと合格者数を伸ばし、ついに2ケタ台に乗せた。ライバル校は灘高が10人、筑駒が6人、開成が6人。男子3強を抑えて、全国トップの実績を上げたわけだ。桜蔭の齊藤由紀子校長は「いや、理3が増えたのはたまたまでしょう。桜蔭の場合は3人に1人は医学部志望。特別なことをしたわけではなく、コロナ禍でも各人が目標を設定して、しっかり頑張った成果が出ただけでしょうね」と話す。
    齊藤校長は冷静に語るが、受験界では「桜蔭は灘や筑駒に並んだ。いや、超えた」と話題になっている。東大医学部出身の50代の医師は「僕らの学年には桜蔭出身はいなかったのでは。そもそも理3にはほとんど女子はいなかった」と振り返る。なぜ桜蔭はこれほど理3合格者を伸ばし、「日本最強の進学校」と呼ばれる灘高を上回ったのか。

    (略)
    ※前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1650446237/


    【【大学受験】東大理3合格者数 女子校の桜蔭高校が、男子校ビックスリーの灘、筑駒、開成を抜きトップに】の続きを読む


    信じられないです。

    1 朝一から閉店までφ ★ :2022/04/19(火) 18:26:19.68

    2022.04.16(Sat)

    中将 タカノリ

    中学生のIT学習の充実ぶりがSNS上で大きな注目を集めている。

    きっかけになったのは東京都内でITエンジニアとして働いている良太郎さん(@ryota_hnk)の投稿。

    「子供が今日配られた来た中1の技術の教科書すげーな
    人生やり直したい」

    と2020年に刊行された「New 技術・家庭 技術分野-明日を創造する」(教育図書)の内容を画像で紹介しているのだが、それがまた「情報通信ネットワークのしくみを知ろう」や「情報セキュリティと情報モラルを知ろう」「双方向性のあるコンテンツの技術を知ろう」と非常に本格的。

    良太郎さんの投稿に対し、SNSユーザー達からは


    「レベル高い!先生ついていけるの?」

    「( ;∀;)??昭和の中学生の技術は技術室に移動した男子生徒が大工道具使って(一部購入品)1時限中カンカンカンカン🔨カンカンカンカン🔨
    👨‍🏫:ダメだカンナの使い方はそうじゃないだろ!ってやつで
    女子生徒は家庭科室で針仕事やら調理実習🍚平成生まれの子は大変(保護者も)💦」

    「昔ノコギリで木切ったりしてたのは何だったのか。。。こっちの方が使うな」


    など数々の驚きの声が寄せられている。






    良太郎さんにお話をうかがってみた。
    https://maidonanews.jp/article/14598454


    【【社会】 「中1の技術の教科書すげーな」ITエンジニアが基礎として学ぶことが掲載されてて衝撃を受けたお父さん】の続きを読む



    確かに海外では「お金」の授業はあります。でも、日本では慎重になります。

    今年4月から高校の家庭科で「資産形成」についての授業が始まるなど、「お金の教育」に注目が集まっている。メガバンクメルカリまで金融教育に参入するなか、実際に学校を訪れていち早く「お金の授業」に取り組んでいるのが、税理士の大河内薫氏だ。本連載では大河内氏から「お金の義務教育」の大切さを伝えてもらう。

    ◆子供にお金について正しく教えられますか?

     こんにちは! 税理士の大河内薫です。僕は税理士事務所を営む傍らYouTubeでお金の話をしたり、お金の教育を考えるオンラインサロンを運営しています。

     また最近では、全国の学校でお金の授業を行っています。僕の人生をかけての目標は「お金の教育を義務教育に導入すること」です。

     今これを読んでいる人のなかには「お金なんて毎日使ってるし、なにをいまさら」と思う人もいるかもしれませんね。しかし皆さんは、学校でお金について教わった経験はありますか?

     またお子さんのいる人は、子供にお金について正しく教えられますか?

    日本語と同じくらい大切なのになぜ学校で「お金」は教えない?

     僕たちは日本語を国語の授業で学びます。四則演算を算数の授業で学びます。ではお金についてはどうでしょう?

     日本語や四則演算と同じくらい毎日お金を使うのに、学校でお金について教わることはありません。冷静に考えると、それって不自然じゃないですか?

     たしかにそんなことを考えずとも生きていける時代もありました。例えば、’74年の郵便貯金の定期預金の金利はなんと7.5%。預金するだけで、お金が10年で2倍近くに増える計算です。

     しかし僕たちはどうでしょう。終身雇用制度も崩壊し、金利はほぼゼロ、お金を銀行に預けても物価上昇に伴い資産価値は目減りするだけ。そして老後資金2000万円問題で取り沙汰されたとおり、個人で老後の資産形成をしていく流れはもはや不可避!

     この時代を生き抜くには、マネーリテラシーは自分を守る鎧、いや空気くらい必要不可欠なものです。

    ◆お金の知識なしでは夢すら叶えられない

     日本銀行による調査では、’21年の日本の家計の金融資産は、現金・預金が半分以上を占め、株式と投資信託は合わせて15%以下という結果に。

     かたやアメリカでは、株式と投資信託は50%以上を占めています。いかに日本人が投資を敬遠しているかがわかりますね。

     また少し大きな話になりますが、日本が経済大国から転落し、コロナ禍で経済が停滞し続けているのも、政治家による金融リテラシーの欠如が一因だと僕は思います。

     家庭レベルで見れば、住宅ローン破産や有利子の奨学金の借り入れ、リボ払い、自分が将来いくら年金をもらえるかわかっていない……など、お金の知識がないために起こる悲劇は枚挙に暇がありません。

    ◆お金を正しく使えることは別モノ

     また、子供がマネーリテラシーがないまま大人になると、お金(収入)を得る選択肢だって限られてしまいます。時間を切り売りする労働集約型的な働き方しか知らず、収入を得る手段は給与所得しか思い浮かばない……そんな働き方の選択肢が少ない状態は、終身雇用制度が崩壊した時代では心もとないものです。

     ここで誤解してほしくないのが、稼いでいる人=マネーリテラシーが高い、とは限らないこと。売り上げを高める能力とお金を正しく使えることは別モノです。

    「人生はお金がすべてじゃない」という人もいるでしょう。しかし資本主義社会で生きていく以上、お金なしで生きていける人はいません。

     僕自身の話で恐縮ですが、大学進学時には自分で学費を工面せざるを得なかった経験から、「お金がないと夢すら叶えられない」と痛感したこともあります。この世の中では、お金の稼ぎ方と使い方が上手な人ほど、人生は豊かになります。そして、それは正しい知識なしにはなし得ないものです。

    ◆日本でお金の教育が進まない原因は?

     僕もこれまで、お金の知識がないがために資産形成はおろか、確定申告をはじめとする納税の知識すら持ち合わせていない人にも出会いました。「国民の義務を怠るとは、けしからん!」と断罪するのは簡単ですが、こういったことが起こるのも、ただ単にお金の教育を受けてこなかったから。そして、親がお金の教育を受けてこなければ、子供にも伝えられない。

     為政者にとっては、国民がお金に対してうっすらと“おバカ”であるほど都合がよいものです。給与からいくら天引きされているか無自覚なサラリーマンが多いほど、国はしれっと増税できます。

     また日本では古くから「お金=いやしいもの」とされ、そのイメージが根強いのも、お金の教育が進まない一因だと僕は考えています。

     でもそれっておかしくないですか?

     なにも僕のYouTubeを見てくれた人だけがマネーリテラシーを高められても、世の中を変える根本的な解決策にはなりません。そんな思いがやがて「お金を教育現場に広める」という強い使命感に変わったのです。

    ◆「お金=学ぶもの」という意識改革が必要

     では、なぜ僕が「義務教育」にこだわるか。ひとつは、格差拡大を食い止めるためです。今の日本は昔よりもお金の教育が普及していると感じますが、まだ十分とは言えません。結局はお金の知識は親からの教えがメインです。

     言い換えればそれは、親のマネーリテラシーを子供は超えられないということです。家庭教育だけに委ねては、格差は拡大しかねません。

     なにより義務教育化することで子供たちに「お金は学ぶもの」という意識が浸透していきます。たとえば人が「算数は苦手なんだよね〜」と言えるのは「算数=学ぶもの」という意識があるからです。

     でも「お金が苦手なんだよね」と言う人はあまりいません。あらかじめ「お金=学ぶもの」と知っていたら、将来家を買ったり、子供を進学させたり、お金の知識が必要になったときに、改めてお金を正しく学んで、正しく扱うハードルが格段に下がっていく。これが最大の意義だと思うのです。

     これまで僕が行った授業では、お金は“道具”であること、お金を「いやしいもの」と誤解しないこと、お金の正しい増やし方、正しい使い方、年金など国の制度概要を伝えてきました。

     なにより現場で実感したのは、子供たちは、大人ほどお金に対しての先入観を持っていないことです。子供は純粋です。またお金に明るい大阪では特に反応が大きかったり、卒業後、経済的自立をしなくてはいけない生徒が多い定時制の高校では、ことさら熱心な子が多いなど、地域や学校ごとのリアクションの違いも印象深いものでした。

     次回は、実際に僕が行っている授業内容について詳しくお話したいと思います。ではまた!

    まとめ
    1. お金を学ばずに大人になると将来の選択肢が狭くなる
    2. 親のマネーリテラシーを子供は超えられない
    3. 「お金=学ぶもの」と意識を変えることが重要


    大河内薫】
    ’83年生まれ。’17年に独立。YouTube大河内薫のマネリテ学園」ほかメディア運営多数。8.2万部突破の最新作『貯金すらまともにできていませんが この先ずっとお金に困らない方法を教えてください!』が発売中

    ―[人生を変える「お金の義務教育」]―


    大河内薫氏


    (出典 news.nicovideo.jp)

    【なぜ、日本の義務教育には“お金の授業”がないのか。国民がバカのほうが国にとって都合がいい】の続きを読む


    キツいですね。

    1 朝一から閉店までφ ★ :2022/02/26(土) 05:02:01.32

    地方に残る「自称進学校」はムダ学習の温床だ
    志望校に必要ない学習を強制する洗脳的教育

    小林 尚 : 個別指導塾CASTDICE塾長

    2022/02/25 17:00

    「大学受験は学校の授業で十分」と語る高校教師は少なくありません。しかし、自身も高校受験で私立開成高校に合格し、現役で東京大学文科Ⅰ類に入学した経歴を持つ小林尚氏は、「地方の自称進学校は、無駄学習の温床である」と指摘します。『開成・東大卒が教える大学受験 「情報戦」を制して合格する勉強法』から、一部抜粋・再編集してお届けします。
    https://toyokeizai.net/articles/-/513404





    塾を否定、生徒を拘束する「自称進学校」

    自称進学校とは、大まかに定義すると、「指導熱心であるあまり、悪気なしに生徒の大学受験を妨害してしまう学校」のことです。自称進学校の先生は、とにかく塾を否定し、自分たちのやり方だけで受かると言って憚りません。
    また、何かにつけて生徒を呼び出して補講や課外授業を強制的に全学年で行うだけでなく、たとえば教科書に載っている古文の文章をノートにひたすら清書(=「写経」)させるなど、意味のない課題を大量に課したりします(ただし、進学校の中にもこのような学校は存在するため、これは「隠れ条件」です)。

    自称進学校は、関東には比較的少ないのですが、関東以外の地域では全国津々浦々に見られます。とくに西日本や南日本に多い傾向があり、なかでも九州は突出した「自称進学校王国」として有名です。

    九州の自称進学校については、「ゼロ限」(1時限目の前に行われる課外授業)や「7限・8限」(放課後の課外授業)をはじめとしたさまざまな話が聞かれ、私も最初はオーバーに表現しているだけだと思っていました。ところが、YouTubeを始めてから視聴者の声を聞いてみると、どれも事実だということがわかってきました。

    また、自称進学校には、生徒の受験先や進学先に対して過剰に口出ししてくる教師が多い、という特徴も見られます。たとえば、生徒が私立大を第一志望校として受験したいと言っても、「ダメだ、国公立大を受けろ」と教師が志望校を指定したり(しかも、往々にして進路指導が国公立大に偏っています)、私立大文系を受験する生徒にも数学の授業を最後まで受けさせたりするなど、本来であればやらなくてよいことまで踏み込み、強制してくるのです。



    →次ページ大量の補講、教師が志望校を決める…
    https://toyokeizai.net/articles/-/513404?page=2


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    推薦の制度を重視して大学進学を目指す高校もあるようだ。

    1 七波羅探題 ★ :2022/02/16(水) 07:30:27.51

    名門私大“受験”のヤマ場、「高3の冬」には過ぎている
    Jbpress2022.2.15(火)
    https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/68844

    毎年1~2月になると、「冬の受験シーズン、がんばれ受験生」といった言葉が世間にあふれるが、実際の大学入試は、実はお正月前にすでに半分は終わっている。私立大学は年内に57%の入学者を確保しているからだ。実に6割である。

    今や大学受験において、お正月明けの大学入学共通テスト、2月上旬の私立大学の一般選抜入試、2月末の国公立大学の二次試験といった学力試験でトライする受験生は少数派となった。

    国立大学であっても、「入学者の3割を書類選考・面接・小論文などで選ぶ総合型選抜・学校推薦型選抜にする」という国立大学協会の方針もあり、すでに2割の入学者がそうなっている。国公立大学はこれに共通テストも課す場合が確かに多いが、東北大学、名古屋大学、九州大学といった旧帝大にも、共通テストなしで受験できる学部が存在する。

    国公立大学全体の募集人員ではすでに総合型選抜・学校推薦型選抜は3割に達し、後期日程の定員を超えた。3月末の後期日程までがんばる受験生は減っている。

    このように国公立大学、私立大学を問わず、年内入試で早めに入学者を確保する動きは年々強まっており、まるで大学生の就職活動の早期化のようだ。

    ■「推薦入学の割合増」は不人気大学だけの話ではない
    冒頭で、私立大学の6割が推薦で入学者を集めていると書いたが、これについて「それは少子化で学生募集に苦戦する偏差値の低い中規模・小規模大学だけではないか。有名大学は何万人も志願者を集めているのだから」と思っている人がまだまだ多いようだが、実態は違う。

    具体的に見てみよう。例えば、最難関私大の早稲田大学政治経済学部でも、入学者827人のうち共通テストや一般選抜では393名しか入学していない。付属校などから289人、指定校推薦で97人も入学しており、一般入学者は半数を切っているのである。(出典:旺文社ムック『2022年度用 大学の真の実力 情報公開BOOK』)

    早稲田大学政治経済学部は入試に数学を課すようになったことでマスコミから高く評価されているのだが、その試験を受けて入学する学生は定員の半分ほどなのだ。

    慶應義塾は方式別入学者数が非公表だが、募集人員から考えると似たようなもので、一般受験入学者の方が少ない学部は存在する。上智大学も推薦が6割だ。

    ■付属や帰国子女を増やしての「多様なエリート集団」へ
    こうなってくると冬の一般選抜試験を受験の本番と考えて準備していた受験生が不憫に思えてくるが、この現状を名門私大側はどう考えているのか。

    朝日新聞の取材に対し、早稲田大学政経学部の教務主任を務める荒木一法准教授が答えているインタビューが興味深い。

    その中で荒木准教授は「政経学部への推薦枠を広げてほしいという保護者や学校側の要望が強かった。附属・系属校出身者は優秀でGPA(成績評価)も高い」と説明している。またAO入試導入時の経緯については「多様な学生を採るため」「慶応義塾大学に帰国生向けの入試があり、当時、帰国生は慶応に入ることが多かった。AO入試は帰国生が受けやすい入試なので、帰国生を増やしたいという目的もありました」とも述べている。

    こうした文脈から推察するに、早稲田が学生に求めている多様性とは「日本全国から幅広く」とか「親の所得の多寡に関係なく」ということよりも、そつなく勉強をこなす附属出身の秀才や海外経験豊富な帰国子女といった「エリートたちの多様性」であることがうかがえる。

    実際、早稲田大学の入学者は首都圏1都3県の高校出身者が8割を占め、地方出身者の割合は激減している。他の首都圏の難関大も同様の傾向にある。それでも指定校や共通テストで地方にも目を配っていると大学側は主張しており、これが首都圏の難関私大の考える「公平な入試」のようだ。

    ■一般選抜の枠縮小は全体的傾向
    早稲田大学政治経済学部についてもう少し詳しく見てみよう。

    定員900人のうち、一般選抜は300人、共通テスト利用入試は50人。早稲田高等学院・早稲田実業などからの内部進学は約280人と一般選抜並みの人数だ。さらにグローバル入試(海外就学経験者)が40人、外国人学生が20人、指定校推薦が約90人。ここに9月入学の英語による学位プログラムでの入学者100人が加わる。AO入試はグローバル入試に置き換えられたため実施していない。

    早稲田の荒木准教授は「一般選抜組の中には、合格が目的化して入学後に無気力になったり、早稲田が第一志望ではなく、入ったもののなじめなかったりする学生もいる。(以下リンク先で)


    【【進学】早慶上智も半数近くは推薦入学、年明けの一般選抜枠は減少の一途】の続きを読む

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