令和の社会・ニュース通信所

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    カテゴリ:国内 > 雇用


    応募しても不採用が続くという声が多いということは、高齢者の雇用にはまだまだ課題があるということですね。年齢や経験だけで判断されることなく、能力や意欲を評価して採用する企業が増えることを願います。

    1 どどん ★ :2023/09/10(日) 08:34:18.38 ID:hALn1VOF9
     高齢者の仕事探しはやはり厳しい? 求人サイト大手「インディード・ジャパン」(東京都)は高齢者による求職活動の実態調査結果を発表した。回答者の3人に1人が60歳以上で求職活動を経験したほか、30社以上応募したのに採用されないケースもあった。

     調査は8月、60~80代の男女計3万198人を対象にオンラインで実施。このうち35・9%が60歳になってから求職活動をしたことがあった。

     知人の紹介などに頼らず、自力で仕事を探した7534人に求職の理由を尋ねたところ、48・5%が「経済的な理由で収入を得る必要がある」と回答。他には「健康を維持、促進したい」が17・3%、「やりがい、生きがいを感じたい」と「社会との接点を持ちたい」がいずれも15・1%だった。

     「経済的な理由で収入を得る必要がある」と回答した1579人に求職活動の詳細を尋ねた。27%は応募したのに企業に採用された経験がなく、応募した企業数は1社(52・4%)や2~3社(35・3%)が多かったが、30社以上(0・5%)との回答もあった。

     一方、採用経験のある人はおよそ半数が採用に当たって給与を、4人に1人が労働時間を妥協していた。【デジタル報道グループ】

    毎日新聞

    https://news.yahoo.co.jp/articles/a63cebfee1a646ba9083001b5b20b7c2341bb00b

    前スレ
    「30社以上応募したのに不採用」 高齢者の求職は厳しい?実態調査 ★2 [どどん★]
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1694290651/

    【【社会】「30社以上応募したのに不採用」 高齢者の求職は厳しい?実態調査】の続きを読む



    経済成長の停滞と競争力の低下によるものだと考えられます。多国籍企業や新興国の台頭により、海外で労働力を安く得ることが可能になり、日本の企業は賃金引き上げを避ける傾向にありました。

    バブル経済崩壊以後、日本の賃金水準は低迷が続いており、欧米先進国との差は広がり続け、隣国・韓国との差は縮まり続けています。本稿では、ニッセイ基礎研究所の金明中氏が、日本で賃金が大きく上がらない理由を考察します。

    1―はじめに

    日本の低い賃金が国内外で注目されている。日本の賃金水準はバブル経済が崩壊した1990年代から低迷が続いており、欧米の先進国との差が広がっている。さらに、最近は隣の韓国との賃金差も縮まっている。

    なぜ日本の賃金は長い間大きく上がらなかっただろうか。本稿では日本における労働者の賃金動向および賃金が大きく上がらなかった理由について考察してみた。

    2―日本の賃金動向

    国税庁2022年9月に発表した「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、2021年に1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与(基本給、手当、賞与の合計)※1は、443.3万円で2020年433.1万円と比べて2.4%増加した(男性は545.3万円で2.5%増加、女性は302.0万円で3.2%増加)。2021年の賃金が増加した理由としては、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、雇用が不安定化し、賞与が減少した2020年からの反動が考えられる。

    1989年以後の日本の給与所得者の年間平均給与の前年比引上げ率は、バブル経済が崩壊する直前の1990年バブル経済が崩壊した1991年にはそれぞれ5.7%と5.0%で相対的に高い引上げ率を見せたものの、それ以後の引き上げ率は1%前後かマイナスの傾向が目立っている。

    G7諸国や韓国と比べた日本の賃上げ率も、相対的に低い。物価水準を反映した2001年から2020年までの20年間の実質賃金上昇率と、2011年から2020年までの10年間の実質賃金上昇率は、韓国が38.7%、カナダが26.0%、米国が24.3%で20%を越えていることに比べ、日本は1.4%にとどまっていた。さらに日本の最近10年間の実質賃金上昇率はマイナス0.5%で、最近20年間の実質賃金上昇率である1.4%より低く、イタリアを除いた他の国を大きく下回った。

    また、日韓の各年の名目平均賃金をその年の平均為替レートでドル換算(IMFのデータInternational Financial Statistics」を利用)した平均賃金は、2021年時点で日本が40,491ドルで、韓国の37,174ドルを上回っているものの、年々その差は縮まっている。

    一方、購買力平価によるドル換算の日韓の平均賃金は2015年に逆転し、2021年の平均賃金は韓国が42,747ドルとなり、日本の39,711ドルを約3,000ドル上回っている。購買力平価とは、ある国である価格で買える商品が他国ならいくらで買えるかを示す交換レート、つまりモノやサービスを基準にした為替レートである。例えば、日本では100円の商品がアメリカでは1ドルで買える場合、購買力平価は、1ドル=100円になる。

    ※1:合計値の平均算出の際には正規と非正規だけでなく、役員などの値も含まれている。

    3―賃金が上がらない理由

    バブル経済崩壊以後、最近30年間日本の賃金が大きく上がらなかった理由はどこにあるだろうか。まず1番目の理由として、マクロ的な側面で相対的に賃金水準が低い非正規労働者、女性、高齢者、サービス業従事者が増加した点が挙げられる。1985年に20.2%であった非正規労働者の割合は2021年には36.7%まで増加した。上述した国税庁の「民間給与実態統計調査」を参考にすると、2021年の正社員(正職員)の年間平均給与は508万円であることに比べて、正社員(正職員)以外は198万円で正社員の約39%水準に過ぎないことが明らかになった。

    女性の労働力率は1989年の56.2%から2021年には73.2%まで上昇し、また同期間の65~69歳高齢者の労働力率も37.9%から51.7%まで上昇した。更に非正規労働者が多いサービス業等の第3次産業で従事する就業者が全就業者に占める割合は同期間に58.7%から73.8%に大きく上昇した。

    2番目の理由としては、低い生産性が改善されない点が賃上げにマイナス影響を与えていると考えられる。生産性と賃上げの関係は、厚生労働省がOECD諸国の「実質労働生産性変化率」と「実質雇用者報酬変化率」を用いて分析した結果からも確認できる。厚生労働省は分析結果から「近年、実質労働生産性の上昇と実質賃金の上昇の間の関係が弱まっているものの、国際的には依然として実質労働生産性が上昇すると実質賃金が上昇する関係がみられる」と説明している※2

    日本生産性本部の報告書によると、2021年の日本の就業者1人当たり労働生産性は、購買力平価(PPP)換算で81,510ドル(818万円)で、OECD加盟38ヵ国の中で29位に留まっていることが明らかになった。G7諸国の中では最も低い水準だ※3。日本の就業者1人当たり労働生産性は1997年に20位に順位を下げてから24年間も20位圏から抜け出せない状況にある。

    日本の生産性が大きく改善されない理由としては、正規職を中心にサービス残業を含む長時間勤務が残存している点、賃金に年功序列部分が多く反映されているため、企業に対する寄与度ほど賃金が上がらない若年層の勤労意欲が低下している点、大企業と比べて相対的に投資ができず、その結果生産性向上の実現が難しい中小企業の比率(全企業の約99.7%)が高い点などが挙げられる。

    3番目の理由としては、労働組合の組織率が下落し組合員が高齢化している点が挙げられる。日本の労働組合の組織率は1949年の55.8%を頂点に低下し続け、2021年には16.9%まで低下した。その結果、労働者の賃上げを主張したり、労働者の立場を代弁する影響力が以前より弱くなった。また、組合員が高齢化して労働組合が賃上げよりも雇用維持を優先する傾向が強くなり、賃上げの優先順位が下がったのではないかと考えられる。

    そして4番目の理由としては、日本経済の長期低迷の影響を受けた企業が値上げに積極的な動きを見せず、その結果企業が十分な利益を上げていないことが賃上げにマイナスの影響を与えたと考えられる。2022年11月の企業物価上昇率は、資源高や円安で輸入物価が上昇した影響を受け前年同月比9.3%上昇した。それに対して消費者物価の上昇率は、生鮮食品を除く総合で前年同月比3.7%で企業物価上昇率を大きく下回っている。企業の原材料コストの上昇分が消費者の価格にすべて転嫁されていないことがうかがえる。特に中小企業や小規模事業者は価格交渉などを通して価格転嫁をすると、今後の契約が打ち切られることや売り上げが減少することを懸念して価格転嫁を躊躇することが多い。

    帝国データバンク中小企業を対象に2022年9月に実施した調査※4によると、コスト上昇分を「すべて価格転嫁できている」企業は2.3%に過ぎないことが明らかになった。一方、「全く価格転嫁できていない」企業も18.1%に上ることが確認された。

    ※2:厚生労働省2016)「平成28年版労働経済白書(労働経済の分析)」

    ※3:日本生産性本部(2022)「労働生産性の国際比較2022」

    ※4:帝国データバンク(2022)「企業の価格転嫁の動向アンケート2022年9月)」

    4―むすびにかえて

    岸田首相2021年11月10日に行われた記者会見で「官民挙げ、国民お一人お一人の給与を引き上げるための具体的アクションを起こします。」と賃上げに対する積極的な立場を示した。さらに、企業の賃上げを促すため、2022年4月1日から企業が、前年度より給与等を増加させた場合に、その増加額の一部を法人税個人事業主所得税)から税額控除できる「賃上げ促進税制」を実施している(2022年4月1日から2024年3月31日までの期間内に開始する事業年度が対象)。

    これにより大企業の場合、継続雇用者の給与などに対する支給額が前年度比で4%以上増加した場合、25%の税額控除が適用される。さらに教育訓練費が前年度比20%以上増加した企業は5%の税額控除が追加され30%の税額控除が適用される(継続雇用者の給与など支給額が前年度比3%以上増加した場合には15%の税額控除を適用)。一方、中小企業の場合には継続雇用者の給与など支給額が前年度比2.5%以上増加した場合には30%の税額控除が適用され、教育訓練費が前年度比10%以上増加した場合には10%が追加され35%の税額控除が適用される(継続雇用者の給与など支給額が前年度比1.5%以上増加した場合には15%の税額控除を適用)。

    「賃金引き上げ促進税制」の実施により法人税を納付する企業の場合、1.5%から4%以上の賃上げが予想される。しかし、問題はこの制度では利益が発生して法人税を納付する企業にのみ適用される点である。国税庁2022年5月に発表した資料5によると、2020年度現在62.3%の企業が欠損企業、すなわち利益が発生していなかったり、赤字で法人税を納付していない企業であることが明らかになった。したがって、欠損企業の賃上げ率は法人税を納付して「賃金引き上げ促進税制」が適用される企業の賃上げ率を大きく下回り、賃金格差がさらに広がると予想される。

    厚生労働省12月6日に発表した調査結果6によると、一般労働者の1人当たりの賃金は物価変動を考慮した実質で前年同月比2.6%減少した。円安の影響による物価の上昇率が、賃金の上昇率を上回っていることがその原因であるだろう。物価上昇に賃金上昇が追いつかず、実質賃金が減少し続けると、景気回復は難しくなる恐れがある。今後、政府が実質賃金を増やすためにどのような対策を実施するのか、今後の動向に注目したい。

    ※5:国税庁企画課(2022)「令和2年度分会社標本調査結果について(報道発表資料)」令和4年5月

    ※6:厚生労働省「毎月勤労統計調査令和4年10月分結果確報」

    (写真はイメージです/PIXTA)


    (出典 news.nicovideo.jp)

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    高卒の求人倍率が過去最高になっているのは驚きですね。社会のニーズが変わっているのかもしれません。学歴だけで判断するのではなく、実力や経験も大切になってきたのかもしれませんね。

    1 デビルゾア ★ :2023/07/23(日) 04:01:11.57 ID:LpT0Zpf19
     7月に入り、来春卒業予定の高校生に向けた企業による学校訪問や求人情報の公開が解禁された。高卒就職者数を大学等進学者数が初めて超えたのは1992年。以来、進学率の上昇や少子化の影響で高卒就職は減少の一途を辿り、今春卒業の就職者は13.5万人まで落ち込んでいる。

     だが、ここに来て企業の高卒者採用の需要が急増。就職希望者にとっては選び放題の超売り手市場になっているという。

    「現在はどの業界も人手不足で、今後も厳しくなる一方です。賃金を上げても思うように人が集まらず、外国人労働者に頼る企業も少なくありません。そうした中、青田買いではないですが高卒者採用に力を入れる企業が増えています」(就職コンサルタント)

     ちなみに今年3月末時点での全国の高卒新卒者の求人倍率は3.49倍。バブル期を上回り、過去35年間でもっとも高い。それでも就職希望の高校生はなかなか増えないのが現状だが、大学に進学したからといって必ずしも有利になるとは限らないという。

    「今や多くが大卒者で差異がなく、採用する企業側も学歴偏重ではなくなっています。重視されるのは入社後の実績と実力で、上場企業でも高卒者が管理職に出世するケースが増えている。収入格差もなくなりつつあります」(同)

     実際、大学進学者の中には特に目的意識もなく、「就職に有利だから」などの理由で志望する者も多い。しかし企業の側は、こうした意識の低い大学生より目的を持った高校生を評価する傾向にあるそうだ。

    「下手に知恵を付けている大卒者より、高卒者の方が伸びしろが期待できるという採用担当者の声があります。四大卒というだけではとくに“箔”がつくわけでもなく、何か秀でたスキルがあれば別ですが、高卒採用者との差は言うほどありません。遊ぶために大学に行くくらいなら就職するという選択も、今後は検討してもいいかもしれません」(同)

     もはや〝大卒=勝ち組〟ではないのだ。

    https://asagei.biz/excerpt/61665?all=1



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    大卒は勝ち組でない?:高卒者採用の増大は大学ビジネスの終わりの始まりか

    高卒での就職は減少しつづけていますが、ここに来て企業の高卒者採用の需要が急増しいているそうです。高卒の就職希望者にとっては選び放題の超売り手市場になっているだとか。

    人手不足の中、高卒新卒者の求人倍率は史上空前の3.49倍に達し、企業では高卒者を採用して中長期的に育てようという機運が高まっているそうです。

    やる気のある高校生を採用したほうがよいと気づき始めた日本企業

    よくわからん私大に進学することはリスクでしかなくなってくるかもしれません。

    (中略)

    地方では、工業高校・高等専門学校などの生徒は引く手数多になっているそうです。

    (全文はこちら)
    https://www.google.co.jp/amp/s/agora-web.jp/archives/230720214845.html%3famp=1


    ■関連ニュース
    高卒の有効求人倍率が過去最高 若い人材の獲得競争が過熱
    https://news.yahoo.co.jp/articles/e4840b2493f32a9aaf993e3119ce2a32c909dc1f

    「3000人に対し1万件の求人」就職希望の高校生“人手不足で売り手市場続く” 仙台
    https://news.yahoo.co.jp/articles/cb0af86f4df4f530c86d87fe7ee2577045e71196

    【【社会】「高卒」の有効求人倍率過去最高で「大卒=負け組」の時代到来!?人手不足による超売り手市場で「高卒就職者」の需要が急増!】の続きを読む


    ただただ悲しいとしか言いようのない末路です。これだけ時間を失ってしまうと、社会復帰は容易ではありません。

    1 愛の戦士 ★ :2023/07/20(木) 16:00:18.63 ID:kmppLDpa9
    現代ビジネス 7/20(木) 8:03

     無職の中年世代の人口がなかなか減らない日本。

     厚生労働省の「労働力調査(基本集計)2022年(令和4年)平均結果の要約」 によると、2022年の非労働力人口(就業意思のない者、ニートも含む)は4,128万人。45歳~64歳のいわゆる中高年世代に絞ると、その数は524万人(2022年)に上る。

     職業訓練校や、就労関連の相談窓口など、現場に立つ人間としては、かなり膨大な数に思える。

     中年世代の無職は、今や珍しいことではなくなったものの、親の高齢化に伴い将来に不安を抱え、キャリアカウンセリングを受けるケースが多くなってきている。

     今回は、キャリアコンサルタントとして、無職の中高年のカウンセリングも行う筆者の元へ、相談に来た「無職歴28年の50歳男性」の事例を紹介する。

    相談者は無職歴28年の50歳男性
     待ち合わせ場所に現れたのは、インパクトの強いドクロのロゴマークが特徴的な服装に身を包んだ中年の男性、佐藤啓介さん(50歳、仮名[以下同])だった。

     「30年近くニートやってたんですけど、先月父親が*で……。母親もいつか*んだなと気づいたら、自分の老後が心配になったんですよね」

     話を聞いてみると、無職歴は28年。大学を卒業後に一般企業に就職するも、協調性欠如を理由に数ヵ月で解雇。同僚や上司たちの話は聞かず、会議や取引先との打ち合わせによく遅刻していたという。

     それから現在に至るまで両親の元で暮らしていた。

     親が定年退職した後も、その年金で一緒に生活していたという。父親が逝去したことで、「親はいずれいなくなる」という事実に気が付いたと佐藤さんは話す。

     「安定を目指すなら正社員じゃないですか。だから、できればどこかの会社に正規社員として入社したいんですよね。自分は、コミュニケーション能力はあると思うので、それさえ分かってもらえれば、どこの企業にも受け入れてもらえそうな気がするんですけど」

     佐藤さんとのカウンセリングを通し、筆者が気づいたのは、年齢やその風貌にそぐわない、話している内容の幼稚さだった。

     自分の置かれている状況を冷静に判断できていなかった。

     社会人としての経験がほとんどないまま中年を迎えた佐藤さんは、精神年齢が20代前半でストップしてしまっていると感じた。言動や服装などから、その様子は十分見て取れる。佐藤さん自身、「正社員に就きたい」という希望が強かったこともあり、筆者はまずは職業訓練の道を提案。社会人としての基礎や能力、基本的なマナー等を身につけることが先決だと判断した。

    ※続きはリンク先で
    https://approach.yahoo.co.jp/r/QUyHCH?src=https://news.yahoo.co.jp/articles/2eefe834f0f57b5edf5554c60eb8581e053fa501&preview=auto

    ★1:2023/07/20(木) 10:18
    ※前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1689827863/

    【【社会】「50歳無職の男性」が職業訓練校で見せた「最悪の行為」…28年間引きこもった中年男性の「悲しすぎる末路」】の続きを読む



    こんな経験は聞いたことがありません!これから先どんなスキルやタフさを求められるかわかりませんが、この女性なら必ずや良い将来を歩めることでしょう。

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    初めての就職活動は記憶に残る出来事が多いだろう。東京都に住む40代前半の女性(営業/正社員・職員/年収400万円)は、15年前の新卒就活時を回想し、「社長が鼻提灯出しそうな勢いで寝ていた」「あなた、髪に櫛くらい通してきなさいよと言われた」などのエピソードを披露。もう一つ、おかしな対応をされた経験として某大手IT企業の名前を挙げた。なんと

    「落ちたはずの面接なのに、内定通知のメールが来ました」

    というのだ。一体どういうことなのか。

    「気を付けたほうがいいですよとメールをしたら……」

    理由は単純なことだった。

    「おかしいと思い連絡したところ、同姓同名の方と間違えたとのことでした」

    ここまでは、事務手続きのミスとしてあり得ることで「別段気分を害したとかそういうことはありませんでしたが」と当時の胸中を語る。ところが問題はその後……。

    「内定研修の案内が再度きました 笑」

    まったく事務処理が正されていなかったことが判明。落とした学生に2度も内定者扱いのミスは痛すぎる。

    「さすがに大手IT企業でこの間違いはないだろうと思い、気を付けたほうがいいですよとメールをしたら、なんかちょっと偉そうな人から、しょうがないからもう一度面接してやるよ、といった旨のメールだか電話だかが来ました」

    もしや縁があったのかもしれないが、すっかり冷めた様子の女性は「そんな会社入りたくないので、面接のアポとって、当日すっぽかしました」とぶっちゃけた。すっぽかしは良くないが、さらっと意趣返しした模様だ。

    ※キャリコネニュースでは「面接での信じられないエピソード」をテーマアンケートを実施しています。回答はこちらから https://questant.jp/q/74FZSHAJ

    大手IT企業から「落ちたはずなのに内定通知のメールが来ました」 ある女性の就活衝撃エピソード【後編】


    (出典 news.nicovideo.jp)

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