令和の社会・ニュース通信所

社会の出来事やニュースなどをブログに書いて発信していきます。あと、海外のニュースなども書いていきます。

    カテゴリ:国内 > 科学



    (出典 blogimg.goo.ne.jp)


    DNAでいろんなことが分かってくるんですね。

    1 しじみ ◆fbtBqopam767 しじみ ★ :2020/01/16(木) 16:38:23.23

    ◆弥生人との混血 進んでいない可能性◆

     古墳時代の出雲人は、同時代に関東で見つかった人骨や現代の日本人よりも、縄文人に近い遺伝子を持っている――。出雲市で発見された古代人骨のDNA解析から分かった。古代出雲では、大陸から来た弥生人との混血が進んでいない可能性がある。

     出雲市の出雲弥生の森博物館で昨年12月、同市の猪目洞窟遺跡で1948年に発見された古墳時代(3~7世紀)のものとみられる人骨のDNA解析結果の報告会があった。

     調査したのは遺伝子研究の専門家である国立科学博物館人類研究部(茨城県つくば市)の神沢秀明研究員。神沢研究員によると、猪目洞窟遺跡から出た人骨7体の歯や側頭骨から骨粉を採取し、石灰やたんぱく質を溶*などしてDNAを抽出した。

     そのうち6体から、母系統から受け継がれるミトコンドリア内のDNA情報を解析。6体のうち3体が日本列島に元々住む縄文系、3体が大陸から渡ってきた渡来系だと判明したという。

     さらに6体のうち残存状態が良かった縄文系と渡来系の各1体について、父母両系統からの情報を受け継ぐ、細胞核内のDNA情報を調べた。

    朝日新聞デジタル
    https://www.asahi.com/articles/CMTW2001153300001.html


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    キャビア (カテゴリ チョウザメ目)
    カスピ海に生息するチョウザメの種類によって卵の粒の大きさとブランド価値が異なる。大きい順にベルーガ(Beluga、オオチョウザメ)、オシェトラ(Oscietra、ロシアチョウザメとシップチョウザメ)、セヴルーガ(Sevruga、ホシチョウザメ
    30キロバイト (4,261 語) - 2019年12月3日 (火) 14:01



    (出典 footage.framepool.com)


    技術がスゴいです。

    1 しじみ ◆fbtBqopam767 しじみ ★ :2019/12/14(土) 12:24:23.45

     近畿大学の和歌山県新宮市にある水産研究所新宮実験場では、ドイツから受精卵を輸入し人工ふ化させたシベリアチョウザメに、女性ホルモンを含む配合飼料を与え、日本で初めてチョウザメ類の全メス化に成功した。

     養殖してチョウザメからキャビアを生産するには、長い年月を要することに加え、チョウザメの半数がオスであるため、雌雄判別作業にコストがかかる。近畿大学では、これまで、キャビア生産の効率化を図るために全メス化の技術開発に取り組んできた。

     今回の研究では、ふ化後4カ月目のシベリアチョウザメの稚魚150尾に女性ホルモンを混ぜた配合飼料を6カ月間与えた後、22カ月目まで通常の配合飼料で飼育。この中から無作為に45尾を抽出し、生殖腺の形状を実体顕微鏡で観察し卵細胞が確認された個体をメスと判別。卵細胞が確認できなかった個体は、生殖腺の組織切片を染色して卵細胞を確認したところ45尾全てに卵細胞が確認された。

     通常オスを選別するためには、3歳程度になったチョウザメを1尾ずつ池から取り上げ、腹部を切開し、生殖腺の色や形を目視確認して雌雄を判別。さらに、外科用の針と糸で切開部を縫合して池に戻す雌雄判別作業が必要になる。全メス化させることでこの工程を省略することができ、生産者の労力の軽減が期待され、養殖チョウザメから生産されるキャビアの生産コストが低減できる。これにより生産原価が引き下げられれば、キャビアの販売価格も安くできると考えられ、消費者にキャビアをより安価に提供することが期待される。

     今後、近畿大学では、女性ホルモンに代わる食品由来の成分、植物エストロゲンを含む飼料を開発し、全メス化の実現を目指す。全メスチョウザメのキャビアができるようになれば、商品化や、全メス種苗として稚魚や受精卵を全国に供給することも期待される。

    参考:【近畿大学】シベリアチョウザメの全メス化に成功 雌雄判別作業を削減し、キャビアの効率生産を目指す
    http://www.news2u.net/releases/167645


    (出典 upload.wikimedia.org)

    https://univ-journal.jp/29401/


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    山中伸弥 (カテゴリ 京都大学iPS細胞研究所の人物)
    山中 伸弥(やまなか しんや、1962年(昭和37年)9月4日 - )は、日本の医学者。京都大学iPS細胞研究所所長・教授、カリフォルニア大学サンフランシスコ校グラッドストーン研究所上席研究員、日本学士院会員。学位は大阪市立大学博士(医学)。その他称号としては京都市名誉市民、東大阪市名誉市民、奈良
    50キロバイト (6,503 語) - 2019年10月9日 (水) 16:38



    (出典 xn--ick3b8eycw91sly5abn8ai5cf57b.com)


    研究の予算のあり方も見直すべきです。研究の成果は簡単には短期では出ないことは分かっているはずです。20年、30年かかることもありますから、研究費の削減はよくないですし、

    研究者が海外に出て行くことになりますし、海外の軍事転用も考えられます。

    1 みつを ★ :2019/11/17(日) 09:04:04.66

    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO52033220R11C19A1000000/


    iPS研究予算「いきなりゼロは理不尽」 京大・山中氏
    支援継続を政府に求める
    2019年11月11日 18:53


    京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥所長は11日、日本記者クラブ(東京・千代田)で記者会見し、再生医療用のiPS細胞作製を支援する政府の大型研究予算が2022年度で終わる予定であることについて「いきなり(政府の支援を)ゼロにするのは相当理不尽だ」と述べ、支援の継続を求めた。

    【関連記事】iPS細胞、産業化見据え 再生医療研究の新指針
    山中氏がノーベル生理学・医学賞を受賞した12年以降、政府はiPS細胞研究などに10年間で1100億円を拠出することを決め、その中で再生医療用のiPS細胞作製に取り組んできた。

    山中氏はこれまでの研究を「オールジャパン・ワン・チーム体制で進めてきた」と評価し、作製したiPS細胞を使った移植手術の実施などを成果に挙げた。

    23年度以降の支援のあり方については政府内で議論が続いている。山中氏は「一部の官僚の考え」と断った上で、政府の支援がゼロになる案を耳にしたと指摘。「(政府の専門家会議など)透明性の高い議論での決定なら納得だが、違うところで話が決まってしまうと理由もよくわからない」と不満を述べ、意思決定の過程に透明性を求めた。

    山中氏らは9月、iPS細胞を備蓄し、研究機関などに提供する京大の「ストック事業」を担う一般財団法人を設立した。記者会見では、このほど内閣府に対し、税制優遇を受けられる公益財団法人になるための申請をしたことを明らかにした。

    ★1のたった時間
    2019/11/17(日) 03:48:22.75

    前スレ
    【ありまぁす】iPS研究予算「いきなりゼロは理不尽」 京大・山中氏 支援継続を政府に求める ★3
    http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1573944693/


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     9日、今年のノーベル化学賞が発表され、「リチウムイオン電池」を開発した旭化成名誉フェローの吉野彰さんが選ばれた。

     リチウムイオン電池は、スマートフォンノートパソコンなど、モバイル機器のバッテリーとして広く使われている。吉野さんは「リチウムイオン電池の父」とも呼ばれ、この十数年は毎年ノーベル賞の候補にあがってきた。

     吉野さんは京都大学大学院を卒業後、1972年旭化成工業(現・旭化成)に入社。以来、大学には戻らずサラリーマン人生を歩んできた。充電できる電池と小型化・軽量化に取り組み、1985年に現在のリチウムイオン電池の原型となる新たな電池の開発に成功。当初は売れずプレッシャーに苦しんだものの、1995年の「Windows 95」のヒット携帯電話スマホの登場で爆発的に普及した。

     日本では常識となっている“基礎研究は大学、応用は企業”という役割分担を打ち破った吉野さん。一方で、現在の大学の状況について「今の日本はきつい言い方をすれば真ん中あたりをうろうろしていて、中途半端な感じだ」と受賞直後に述べている。また、2015年ノーベル物理学賞を受賞した梶田隆章さん、2018年ノーベル生理学・医学賞を受賞した本庶佑さんも「このままでは日本からノーベル賞受賞者が生まれなくなる」「かなり瀬戸際だと思う」と、今後の日本の科学分野を危惧していた。

     こうした現状に、日本政府に対して研究費や大学教育についての提言を行っている科学技術振興機構 研究開発戦略センター研究主幹の永野博氏は「研究の大切さというものはなかなか理解してもらえない。毎年ノーベル賞受賞者が言うだけではもはや足りず、日本中の大学の先生が毎日いろいろな人に語りかけるくらいの努力が必要」と話す。

     また、ノンフィクションライターの石戸諭氏は、研究~成果が出てからノーベル賞を受賞するまでに時間のギャップがある構図に触れ、「吉野さんも30年前の成果に対して賞がおくられている。では、今の日本で30年後にインパクトとなる研究を出せている人がいるのかというと疑問で、研究にお金が回らなくなっており、投資が少なければ成果も出ないという話」と説明。

     永野博氏は、「日本の科学界は、お金とシステムに“問題”を抱えている」と指摘している。世界の科学研究費を比較してみると、日本はここ20年横ばいで、日本の数倍規模の米国や右肩上がりの中国と比較すると遅れを取っている。そんな中、日本政府は3月、破壊的イノベーションを生み出す「ムーンショット型研究開発制度」を立ち上げた。5年で約1千億円を投じ、失敗を恐れない野心的な研究を後押しする制度だが、世界のトップ企業が1年間に研究開発にかける金額は数兆円規模となっていてなんとも心もとない。

     永野氏は「政府と企業は切り分けて考えなければならない」とした上で、「日本の企業は90年代から経営が短期的思考になり、基礎研究にかける費用に余裕がなくなってきたのだと思う。政府も合理的な研究や成果が出やすい研究にばかりお金をだしている。さらに金額だけの話というよりも、研究の仕方や大学との協力、スタートアップの取り込みなど“システム自体”も改善する必要がある」と述べる。

     また、大学のベース収入となる「国立大運営費交付金」と、公募により国から交付される研究に対する補助金「科学研究費補助金」をどう配分するかも重要だとし、「政府は“掛け声”だけでお金は出さない姿勢、大学側も基礎研究がいかに大事かというアピールが足りない。いたずらに科研費ばかりを大きくしても、ベースがしっかりしていないと研究にならない」と指摘。石戸氏は「30年前と比べて、若手の質が落ちているということはない。科研費は『プレゼンで競争して取ってこい』という話で、大学の先生にプレゼンターの役割まで担わせたら当然、研究の時間は減る。科学者からは『書類ばかり書かされる』『テーマばかり選ばされて研究の時間が減る』という愚痴をどこに行っても聞く」と明かした。

     科学技術白書によれば、日本の論文数は2004年の6万8000件をピークに減少傾向にあり、世界での論文引用数も2003-2005年の4601件(4位)から2013-2015年の10年間で4242件(9位)に減少した。一方で、科学研究費が日本と同水準程度のドイツは、論文引用数が10年間で5458件から7857件に増えている。

     ドイツ在住経験もある永野氏は「そもそもドイツは日本に比べて人口が少ないということもあるが、ドイツはここ10年ぐらいで科研費とは別に政府のお金をちゃんと増やしている。しかも日本と違い、基礎研究に対しても潤沢にお金をかけている。論文を書くのは大体若い博士課程の人で、大学院の博士課程の人が減っている日本で論文が減るのは当然。さらにいえば、博士課程で授業料を取る、働いちゃいかんというのは世界でも日本ぐらいで、授業料がない上に生活費を出してくれるのが普通。外国から日本にいい人が来るはずがない」と日本の若手研究員の過酷な状況を指摘。

     さらに、「若い人が将来独立した研究者になるということの重要さが共有されていない」と続けると、石戸氏は「日本は経験のある先生の研究室でいちスタッフとして下支えするシステムになっているが、それではダメで、若い人を主役にさせること。基礎研究に費やす時間があったことが今のノーベル賞のラッシュにつながっていると考えると、今後基礎研究にお金をかけないなら論文は減っていくばかり。この“無駄”の大切さは散々言われている話で、待ったなしの状況」と危機感を募らせた。
    AbemaTV/『けやきヒルズ』より)
     

    動画:専門家が解説する日本科学界の“ヤバさ”

    「日本はもうノーベル賞を取れない」歴代受賞者が危惧も“お金とシステム”の問題を抱える日本科学界の“ヤバさ”


    (出典 news.nicovideo.jp)

    ノーベル賞ノーベルしょう)は、ダイナマイトの発明者として知られるアルフレッド・ノーベルの遺言に従って1901年から始まった世界的なである。物理学、化学、生理学・ 医学、文学、平和および経済学の「5分野+1分野」で顕著な功績を残した人物に贈られる。経済学賞だけはノーベル
    46キロバイト (6,887 語) - 2019年10月11日 (金) 21:59



    (出典 amd.c.yimg.jp)


    研究費が削減されているので無理ないです。

    <このニュースへのネットの反応>

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    若者の修士・博士号離れ? 日本だけ修士・博士減少 - BIGLOBEニュース
    主要国の中で日本のみ修士・博士号取得者数が減少している――。そんな調査結果を科学技術・学術政策研究所が8月22日に発表した。ネットで議論となっている。調査は「 ...
    (出典:BIGLOBEニュース)


    大学院 (博士前期課程からのリダイレクト)
    研究科」、研究科の分野を細分化したものを「専攻」と呼んでいる。大学院には「修士課程(博士前期課程)」「専門職学位課程」「博士課程博士後期課程)」があり、各課程を修了し、かつ所定の基準を満たした場合に、修士、専門職学位、博士の学位が授与される。 大学の学部では多くが学士号を付与するが、大学院は学部と
    41キロバイト (6,596 語) - 2019年8月9日 (金) 00:47



    (出典 goki.jp)


    研究の予算などを削減するから博士課程をとる人が減っていると思います。
    ねつ造された研究も成果を短期で求められたために起きたことだと思います。

    1 ばーど ★ :2019/08/09(金) 17:30:32.14

    大学で博士号を取得した人がどれくらいいるか、主要7か国で分析すると、日本は2016年度、人口100万人当たり118人で、日本だけ減少傾向が続いていて、文部科学省は研究力が低下している原因の1つではないかと指摘しています。

    文部科学省の科学技術・学術政策研究所は、2016年度に日本やイギリス、それにドイツなど主要7か国の大学で博士号を取得した人数を分析して比較しました。

    その結果、日本の大学で博士号を取得した人数は1万5040人で、人口100万人当たりでは118人と、いずれもおよそ10年前から減少傾向が続いています。

    日本以外の人口100万人当たりの博士号取得者数は、イギリスが最も多い360人で、続いてドイツの356人と、どちらも日本の3倍余りとなっています。

    また、韓国は271人と2000年度の131人から2倍余りに大幅に増加していて、日本のおよそ2.3倍になっています。

    文部科学省によりますと、主要7か国では日本だけが減少傾向が続いていて、日本の研究力が低下している原因の1つではないかと指摘しています。

    科学技術・学術政策研究所は「海外では博士号を取得する前から給料をもらいながら研究するシステムが整っているが、日本ではそうした取り組みが少ないことが影響しているとみられる」と話しています。

    2019年8月9日 17時25分
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190809/k10012029831000.html?utm_int=news_contents_news-main_007

    (出典 www3.nhk.or.jp)


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