令和の社会・ニュース通信所

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    カテゴリ:国際 > 東南アジア



    (出典 pbs.twimg.com)


    中国は日本を排除したい考え。

    1 アルヨ ★ :2020/06/03(水) 16:52:10.02

    2020-06-03 16:12

     日本と中国が受注競争を繰り広げ、日本の受注が確実視されながらも中国に受注を奪われた形となったインドネシア・ジャワ島の高速鉄道計画。すでに工事も進んでいたが、ここに来て中国にとって「暗雲が立ち込め始めた」ようだ。

     中国メディアの網易は1日、インドネシア国内の報道を引用し、「インドネシア政府が入札で中国に敗れたはずの日本をプロジェクトに参加させることを検討している」と伝えつつ、インドネシアは一体何を考えているのかと不快感を示した。

     記事は、ジャワ島の高速鉄道計画は中国企業が受注競争で日本を直接破ったケースであると同時に、「中国高速鉄道の輸出事業において重要な成功例となり、その後の受注に弾みがつくはずだった」と主張。しかし、ここに来てインドネシアから中国側が想定していなかったニュースが飛び込んで来たと伝えた。

     続けて、「中国側が想定していなかったニュース」とは、インドネシア側が計画の遅れを取り戻すために「日本に高速鉄道計画への参加打診を検討している」ことだと伝え、インドネシア側は5月29日に高速鉄道の開業を1年延期すると発表したばかりだったと強調した。

     記事は、「ジャワ島の高速鉄道の工事はこれまで順調に進んできたはずだ」と主張する一方、インドネシア側は工事の進展に満足していなかったようだと指摘。また、すでに予算超過となっている建設費もインドネシアの不満につながっていると指摘する一方で、「日本がインドやベトナムで受注した高速鉄道だって全く進展していない」と主張し、インドネシアは日本をジャワ島の高速鉄道計画に引き込むべきではないと主張した。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

    (出典 image.searchina.net)


    http://news.searchina.net/id/1689955?page=1


    【ふざけるな! インドネシア高速鉄道に「日本を参加させるべきじゃない」=中国報道 [アルヨ★]】の続きを読む


    (出典 traveltips-travellife.com)


    性能が悪くても安いのも好みます。この現状を日本の企業も理解するべきです。

     2020年5月15日東南アジアでは、中国製の商品が多い。フィリピンでも多くの中国製が売り場を独占している。中でも小物家電の中国製シェアは95%以上で、低価格を売りにしており、他国製の追随を許さない勢いだ。

     フィリピン・セブ マクタン島 ラプラプ市の中国系のオーナーショップでは、取扱製品の約80%以上が中国製

     耐久力は未知数だが3合炊きの炊飯器Centrix CXR-610Aは、約1,000円(本体価格436.61ペソ+税金52.39ペソ=合計489ペソ)220V、60Hz、300W。巷の評価は「強火で香ばしく炊ける優れもの」との噂。内釜は薄いアルミ製。蓋も軽量で全く圧力はかからないが、2合分を炊飯してみたところ、美味しくお米が炊きあがった。

     フィリピンでは電気料金が割高なため、田舎では炊飯に枯れ木を燃やしたり、ガスを使用するケースが多かったが、この数年、便利な電気炊飯器の普及が高まってきている。

     OEM生産なのか製造メーカーの所在地は記載無し。本体には型番を記載したシールが貼られていた。製品箱の写真と、本体のデザインや色が異なるなどの違いがあるものの、割安感は高い。

     売り場では、通電試験のみ行い、販売店が1カ月の修理と、当日の商品交換の保証書を付けている。

    CXR-610A OEM生産なのか製造メーカーの所在地は記載なし(本体価格436.61フィリピンペソ+税金52.39フィリピンペソ=合計489ペソ)


    (出典 news.nicovideo.jp)

    【東南アジアで人気の『中国製炊飯器1000円』3合炊き・強火で香ばしく炊ける優れものと高評価】の続きを読む



    (出典 www.bunkanews.jp)


    日本は歴史的にも厳しすぎる策は取れないです。

    ◆国や地域によって、感染者数・死者数はまったく違う

     世界中に蔓延している新型コロナウイルス。3月頃からわかってきたのは、国や地域によりその感染者数や死者数にばらつきがあるということだ。

     たとえば外務省ウェブサイトによれば、アメリカ5月5日時点で117万1770人(累計)が感染した一方で、モンゴル感染者数はわずかに41人。さらに死者はゼロ。モンゴルは人口3億3000万人のアメリカ100分の1(約320万人)しかいないが、人口比でみても非常に少ない。

     これは、おそらくモンゴルが出入国禁止を徹底させているからだ。モンゴルだけではなく、その国がコロナの収束に向けてどれくらい本気かによって、これら数字は横ばいに、そして下降線をたどる。

     本稿では、筆者の多くの知人がいるマレーシアの事例を紹介したい。マレーシアでは3月18日から全土がロックダウンされたが、5月4日に経済分野に関してのみ再開することになった。これはひとえに、徹底したロックダウンと補償の両輪で対策に当たってきたからだ。

    コロナ収束に近づいているマレーシアの対応とは!?

     まず、具体的な数字から紹介する。5月4日の日本での新規感染者数は218人。対してマレーシアでは55人。死者は日本18人、マレーシア0人だ。

     これは、人口約1億2700万人の日本と約3200万人のマレーシアの人口比約4倍で比べても、日本がマレーシアよりも感染が進んでいることを示す。2月からの感染者数と死者数とをグラフにしてわかったことは、マレーシアでは4月上旬に入ってから収束を予測させる動きに入ったことだ。

     現地では今どんな対策が採られているのか。マレーシアの知人たちとSNSでやりとりすると、いろいろなことがわかってきた。

     まず、誰もが共通して口にする「Just stay at home(家にいるだけだよ)」マレーシアでは、3月16日、ムヒディン首相が全土での「活動制限令」施行を発表した。つまりロックダウンを宣言したのだ。

     3月1日に首相に就任したばかりのムヒディン氏は、「我々は他国で短い間に数万人が感染する状況を目の当たりにした。国民が同様の事態を目にすることは望まない」との声明を出した。これはポーズではなく、本気だった。

    ◆外出した違反者は逮捕、罰金刑や禁固刑も

     翌々日からマレーシアは鎖国(出入国禁止)状態になり、国内でも地域外への移動が禁止された。この時点で、同国での累計発症者数は566人。同じ日の日本は794人だった。サラワク州ミリ市在住のパヤ・イマン(仮名・女性)はこう語る。

    3月18日以降、移動が許されたのはドライブスルーテイクアウト、デリバリーなどでの食糧確保と、商店での買い物と通院だけ。買い物で外出できるのは一家族一人だけ。私はクリスチャンだけど、教会のミサも禁止。イスラム教徒の金曜礼拝もダメ。葬式だって大人数はダメ。

     外出違反者には1000リンギ(約2万5000円)未満か禁固6か月以内という罰則がかけられるの。実際、道路では警察と軍が検問しているから、外出するなんて気は起きないけど」

     実際、外出による逮捕者は毎日いるという。3月30日には742人が逮捕され、うち165人が起訴された。外国人にも容赦はない。3月27日には首都クアラルンプールで、警察の帰宅警告を無視してジョギングをしていた日本人4人を含む11人の外国人が逮捕されている。ただし、これらについては「コロナ対策を理由として、警察権力が市民の自由を強制的に奪うことが許されていいのか」という批判もある。

    ◆収入に応じた一時給付金と、低所得者への半年にわたる補償を開始
     パヤは公立小学校の教師だ。小学校中学校、高校など大学入学前の教育機関もすべて5月12日まで閉鎖の予定となっている(これまでロックダウンの期限は、当初の3月31日から2週間ずつ延期され続けている)。教師たちは今、生徒たちのスマホに向けてオンライン授業を行い、宿題を出す毎日だ。

     教師だけではない。同国では、必要最低限のインフラ関連(水光熱、金融、郵便、消防、薬局、放送、清掃や食品供給など)を除いたすべての政府機関と民間企業も閉鎖された。そこで気になるのは、国民への補償だ。完全とまでは言えずとも、マレーシアは「一時給付金」と「低所得者への半年にわたる補償」を始めた。

     まず、一時給付金について。これは収入に応じて以下の支払いとなっている。

    ●月収4000リンギ(約10万円)以下の世帯には1600リンギ(4万円)の支給。
    ●月収4001~8000リンギの世帯には1000リンギ(2万5000円)の支給。
    ●月収2000リンギ以下の独身者には800リンギ(2万円)の支給。
    ●月収2001~4000リンギの独身者には500リンギ(1万2500円)の支給。

     
     マレーシアの物価は日本のおよそ4分の1なので、なかなかバカにできない金額だ。政府がこの現金給付を開始したのは4月6日。パヤの夫は銀行員をしているが、その日「すごい数の人が窓口に申請に来た」と振り返る。これが「活動制限令」の発令からわずか3週間後にできたのだ。

    ◆補助金支給のほか、必要最低限の食糧配布も

    マレーシアのサラワク州政府はどんな奥地の村にも行き渡るように、必要最低限の物資をヘリコプターや車を総動員して運んでいる

     パヤは今、街で暮らしているが、もともとは奥地の森にある小さな村の出身だ。そこでは自給自足的な農業に加え、森の産物(果物や野生動物など)を現金収入にすることで生活を維持している。コロナ感染者がゼロである森の住民に対しても、政府の対策は対等だ。

    「出身地の森の村では、独身者はみんな低収入。だから、一律800リンギをもらうみたい」(パヤ)

     マレーシア政府は次のような措置も講じている。コロナの影響で50%以上の減収がある会社で働く月給4000リンギ(10万円)以下の社員には、不十分ではあるが毎月600リンギ(1万5000円)の賃金補助金(休業補償)を最長で半年間支給する。

     そして、会社がその分の減俸などをしないように、マレーシアの「人的資源省」は先手を打った。企業に向けて、「この賃金補助の受給期間は、会社は被雇用者を解雇しないこと。減俸しないこと」といった対応マニュアルを発表したのだ。

    マレーシアのサラワク州政府が各家庭に送る支援物資。写真を見ると、米、コーヒー、砂糖、クラッカー、即席麺などが配布されている

     さらに、サラワク州(人口約230万人)政府は各世帯に必要最低限の食糧の配布も始めた。パヤが筆者に送ってくれたその画像には、米、即席麺、クラッカー、砂糖、コーヒーなどが写っている。州政府はそれを、パヤの出身地もある奥地の村々にも、ヘリコプター、車、フェリーなどを総動員して運んでいる。

    ◆4月初めはほぼ変わらなかった日本とマレーシア感染者数。1か月後には明白な差が
     ツイッターで、在マレーシア日本人から以下の情報が入ってきた。そのほかにもこんな対応策がとられているという。

    ●家計や企業が支払う電気料金は9月まで一律で2%割引きになる。
    ●銀行ローンが半年間支払い猶予される。
    中小企業法人税の3か月の支払い猶予など

    そのうちの一人はこう投稿している。

    「政府が本気でコロナ終息に取り組むのを現地にいて感じます。本来的には『国民』を守るためのマレーシア政府の努力や現地企業の犠牲を『外国人』である自分が享受していることを忘れず、感謝してstay homeを遵守します」

     果たして、マレーシアでは、4月上旬に入ってからロックダウンと生活保証の成果が見えてきた。4月5日時点で、感染者は累計3483人に対し死者は累計53人を記録している。これは、日本の感染者3271人と死者70人という数字とあまり変わらない。

     だが、両国の数は5月4日になると違ってくる。マレーシアの累計感染者6353人に対して、日本は1万4895人と倍以上の数となる。死者も、マレーシアの累計105人に対して日本は510人。約5倍になっている。

     これを日毎のデータで見ても、マレーシアでは4月17日以降、新規感染者は2ケタに落ち、死者に至っては4月2日以降で5人以下。ゼロを記録する日もある。対して日本では、新規感染者は4月に入ってからずっと3ケタの数字が並ぶ(最高は4月11日の656人)。死者については、4月13日まではずっと1ケタだったのが、14日からは2ケタが続いている。

     日本が何もしていないわけではないが、マレーシアの取り組みからは、日本の「後手後手」の対策とは真逆の「先手先手」の対策が見えてくる。

    ◆外出禁止と低所得者への補償がセットでなければ効果は出ない

     とはいえ、マレーシア国民にも不満がないわけではない。会社に所属しない日雇い労働者は失業状態にいるし、中小企業へのコロナ対策の融資は手厚いとはいえ、新たな借金を背負うことで倒産を意識する経営者もいる。

     また前述の月600リンギの賃金補助は対象者が限られるので、企業は減給や解雇に踏み切ると予測される。マレーシア国立銀行は「失業率は昨年の3.3%から今年は4%に増加する」と見込んでいる。

     それでも、筆者が現地住民とのSNSでのやりとりで感じるのは、「落ち着いている」ということだ。どの知人に尋ねても「ずっと家にいるのはきついけど、モノがなくなったわけじゃない。今は落ち着いて行動し、最低限の生活を維持することだけ考えたい。もう少しの我慢です」と、淡々と答えてくれた。

     休業補償については完全な対策とは言えないが(日本よりはマシ)、それでもマレーシアではコロナ収束への可能性が見えてきた。やはり、強制力のある外出禁止と低所得者への補償は、セットでなければと改めて考えさせられたのだ。

    <文/樫田秀樹 写真/パヤ・イマン>

    【樫田秀樹】
    かしだひできTwitter ID:@kashidahidekiフリージャーナリスト。社会問題や環境問題、リニア中央新幹線などを精力的に取材している。『悪夢の超特急 リニア中央新幹線』(旬報社)2015年度JCJ(日本ジャーナリスト会議)賞を受賞。



    (出典 news.nicovideo.jp)

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    (出典 gentosha-go.com)


    対策が早かった。

    1 Hikaru ★ :2020/04/27(月) 11:21:01.65

    いまだ死者ゼロ…ベトナムのコロナ対策に「国民の93%が満足」
    Smart FLASH 投稿日:2020.04.27 11:00
    https://smart-flash.jp/sociopolitics/100505

     イギリスの調査会社ユーガブが、2万7000人に対しておこなったアンケートによると、国のコロナ対策に対し、
    国民が最も満足しているのはベトナムで、実に93%にのぼった。日本は最下位の37%だった(4月20日現在)。

     中国と長い国境を接するベトナムだが、実は、現在まで死者が1人も出ていない。いったいどのような対策をとったのだろうか。

     ベトナムは過去にSARSが流行した苦い経験を持ち、今回のコロナウイルスに対して素早い対応を見せた。

     まず、武漢で最初の死者が出た段階で国境閉鎖や空港の使用を制限。1月半ばには関係機関や病院へ対応を指示し、早期発見と治療、隔離のための準備を始めている。

     フック首相は1月30日に流行宣言を発令。この段階で、国内の患者はわずか6名だった。
     2月にはコロナ対策のための委員会が組織され、WHOと国内700の病院をネットワークしたビデオ会議で専門知識の普及を促した。

     次いで、啓蒙のためのウェブサイトと携帯電話用のアプリが作成される。公式アプリ「ベトナムの健康」は、
    大手通信企業「ビッテル」が6日間で完成させたもので、正しい医療情報や自己隔離の方法などを提供し、近くの病院を検索することも可能だ。

     ユーザーは自分の体調を送信することで、国民の体調が、リアルタイムでデータベース化されていった。
    まもなくアプリで、感染者や濃厚接触者の居場所や移動状況もわかるようになる。アプリには、ベトナム国民向けだけでなく、ベトナム入国者向けも開発されている。

     SNSに虚偽情報を流した人間には、罰金を支払うルールも策定し、5~6万円程度の罰金刑を課した。

     こうした徹底した隔離政策の下、2月末には16名の国内患者全員が回復する。新たな患者が現れた3月には、流行第2波を宣言。3月末にパンデミックを宣言した。

     4月からは国境を封鎖、海外からの飛行機は拒否し、“鎖国” 状態となる。
    モスクなどの宗教施設もロックダウン、集会を禁止し、社会的距離が義務化された。路線バスやタクシーは運休、鉄道の本数は制限された。
    4月16日から23日までは1人も新規患者が出ていない。

     コロナに関する情報を国民に周知させたのが、軍隊や役人が一丸となった広報活動だった。
    「コロナの流行と闘うのは敵と闘うようなものだ」というスローガンの下、「ウイルスは共通の敵」というメッセージを強くアピール。
    世界的な手洗いダンス旋風を巻き起こしたのもベトナムだったが、もともとは政府が作成した啓蒙ビデオである。

     マスクなどの生産に入るのも早く、いまではサージカルマスクや布マスクを1日に1200万枚以上作れるという。
    新たな流行に対応できるだけの生産体制を整え、大量の医療用品をカンボジアやラオスに寄付している。
    このように、早くから、医療用具の生産、空港・国境・学校の閉鎖、大胆なロックダウンを進めたことが功を奏した。
    一党独裁政権だからできたとの批判もあるが、とにかく政府の動きが早くて確実だったのだ。

     今年、ベトナムはASEANの議長国だった。先日、日本、中国、韓国の3カ国と東南アジア諸国連合(ASEAN)10カ国の首脳をテレビ会議でつなぎ、
    感染対策で基金を設立することで合意した。コロナ対策に成功したことで、国家間のリーダーとしての地位も確保している。

     冒頭に紹介したアンケートでは最下位だった日本だが、「コロナに対する危機意識」の高さではベトナムと並び1位になっている。
    国家主導ではなく、民間の意識の高さが日本の特徴なのかもしれない。
    強制力のない行動制限のなかで患者数を抑え続けることができるのかどうか。それは、日本人の意識次第だ。

    ◇ ベトナムのフェイクニュース防止ポスター(写真:ロイター/アフロ)

    (出典 data.smart-flash.jp)


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    (出典 livedoor.blogimg.jp)


    世界での新型コロナは日本の食卓にも影響があります。

     2020年4月19日、日本でも各地で美味しく食べられているフィリピンバナナ新型コロナウィルス感染防止対策の影響を受けて、大幅な減産となり日本へ輸出量も激減しそうだ。

     地元紙によると今年のフィリピンバナナの輸出量は40%減になりそう。昨年の輸出量は400万トンだったが、今年は240万トン程度になる見込みだ。

     新型コロナウィルス感染防止対策を受け、バナナ農園、出荷梱包作業場の作業がストップしたため。5月ごろから日本のスーパーマーケットでもフィリピンバナナは少なくなりそうだ。

    フィリピン バナナ マクタン島ラプラプ市の露店で購入155ペソ(約330円)


    (出典 news.nicovideo.jp)

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