令和の社会・ニュース通信所

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    カテゴリ:国内 > メディア


    確かに少ないです。

    一昔前には、頻繁に地上波で野球中継が放送されていた。しかし現在では減少しており、寂しい思いをしている野球ファンも多いはずだ。


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    ■地上波の野球中継が増えてほしい

    しらべぇ編集部では全国10〜60代の男女1,798名を対象に調査したところ、全体の21.1%が「地上波の野球中継が増えてほしいと思う」と回答した。

    地上波の野球中継が増えてほしいと思うグラフ


    関連記事:「プロ野球が好き」最も多いのは20代男性 一方でルールを知らない女性も

    ■昔のように野球中継を

    性年代別では、すべての年代で男性の割合が高くなっている。

    地上波の野球中継が増えてほしいと思う性年代別グラフ

    地上波で頻繁に野球中継が放送されていたことを、懐かしく思う人も多い。

    「昔は地上波で野球が放送されるのは当然だったのに、だんだんとなくなってきて寂しいと思っている。親父がビールを飲みながら、野球中継を観て文句を言っていた頃が懐かしい」(30代・男性)


    テレビをつければ野球が見れた時代には、もう戻らないのかな。僕はずっと部活で野球をやってきた人なので、もっと若い世代にも観てもらいたいのだけれど」(40代・男性)


    ■好きなドラマが野球のせいで

    野球中継に対して、苦い思い出を持つ人もいる。

    「野球中継の延長で、楽しみにしていたドラマの時間がずれてイラッとした記憶しかない。当時はそれだけ、野球の需要が高かったから仕方ないのだろうけれど」(40代・女性)


    野球に詳しくない人は、放送されても観ないという。

    「野球のことはよくわからないので、地上波で放送されても観ないと思う。好きな番組が、野球中継でなくなるのも嫌だし」(20代・女性)


    ■有料放送で野球中継

    野球が好きな人は、有料放送で観ているようだ。

    「僕は好きな球団があるので、スカパーを契約している。本当に好きな人はお金を払ってでも観るので、地上波にこだわる必要もないと思う」(40代・男性)


    地上波での中継が、ファンを広げる鍵になるとの意見もある。

    「有料だと、本当に好きな人しか観ない。地上波なら少しだけ興味がある人も観る可能性があるので、ファンを増やすチャンスになる」(50代・男性)


    地上波での野球中継で、ライト層の取り込みを期待している人もいるようだ。

    ・合わせて読みたい→TKO・木下隆行、生放送にサプライズ出演し賛否 「一瞬で観るのヤメた」

    (取材・文/しらべぇ編集部・ニャック

    【調査概要】 方法:インターネットリサーチ「Qzoo」 調査期間:2019年12月23日2019年12月18日
    対象:全国10代~60代の男女1,798名 (有効回答数)

    昔はあれだけあったのに 30代男性の3割が「地上波の野球中継が増えてほしい」


    (出典 news.nicovideo.jp)

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    終了する。


    NO.9328283 2021/03/17 10:39
    DHCテレビ「ニュース女子」3月で終了、沖縄基地問題のデマと誹謗中傷でBPO案件にも

    沖縄基地問題を扱った際にBPOが「重大な放送倫理違反」と人種差別と人権侵害を認定した自称保守界隈御用達の情報番組「ニュース女子」がついに終了となります。詳細は以下から。

    ◆自称保守界隈御用達の「ニュース女子」終了
    DHCテレビジョンが制作し、かつてはTOKYO MXで放送されていたバラエティー・情報番組「ニュース女子」。
    沖縄基地問題を特集した際、反対派当事者への取材なしで「日当を得て活動している疑いがある」「現場に出動した救急車を止めた」と未確認デマを報じ出演者が批判するという内容で大炎上となりました。
    放送倫理・番組向上機構(BPO)は番組に「重大な放送倫理違反があった」と指摘。その後最終的に人種差別と人権侵害が認定され、TOKYO MXでの放送も終了になりました。


    ですがDHCテレビは番組の制作を継続し、ネット媒体や衛星放送、地方局での放送を続けていく意向を発表。それから3年経ち、3月16日付の放送で「ニュース女子」が3月末で終了することが明らかにされました。

    ◆DHCは「明確なヘイト企業」という現実
    DHCといえば、昨年末に「サントリーCM起用タレントはほぼコリアン系日本人」「ネットではチョントリーと」とした吉田嘉明会長のステートメントが炎上しています。
    これは公式サイトのキャンペーン「ヤケクソくじについて」(魚拓)上のもので、他社批判に留まらない差別表現によって大きな批判を浴びました。
    吉田会長は公式サイト「会社概要」ページの「メッセージ(pdf)」でも直球のヘイトスピーチを行っており、たまたま筆が滑った話でもありません。
    また会長だけにとどまらず、DHCテレビは「ニュース女子」以外にも自称保守界隈の「論客」が多数出演する「虎ノ門ニュース」も放送。同番組は検察庁法改正問題や自民・和田正宗議員の暴言などで問題になったほか、百田尚樹がトンデモ歴史本として知られる「日本国紀」を宣伝していたのもこちらです。



    【日時】2021年03月17日 10:08
    【提供】Buzzap!


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    (出典 blogimg.goo.ne.jp)


    批判される。

    1 蚤の市 ★ :2021/03/13(土) 20:33:57.91

     日本テレビの情報番組「スッキリ!」で12日、アイヌ民族を傷つける不適切な表現があった問題で、北海道内のアイヌの人たちから批判の声が相次いだ。

     北海道アイヌ協会は13日、札幌市内で理事長や副理事長ら幹部が会合を開き、放送内容を改めて確認した上で、対応を協議した。大川勝理事長(76)は、取材に対し「頭から水をかけられたような気持ちで、はらわたが煮えくりかえる思い。残念というほかない」と憤る。同協会では今後、何らかの形で日本テレビに対応を求めていく方針という。

     2019年に施行されたアイヌ施策推進法には、アイヌの人たちに対する差別禁止が明記されている。日高地方にある、静内アイヌ協会の葛野次雄会長(67)は「事前に内容を確認できなかったのか。法律にも差別してはいけないと定められている。撤回、謝罪したからといって消せるものではないし、許される問題ではない」と話し、抗議文を送ることを明らかにした。

     アイヌ民族の遺骨返還問題にも…(以下有料版で、残り327文字)

    朝日新聞 2021/3/13 18:21
    https://www.asahi.com/sp/articles/ASP3F5TCYP3FIIPE00F.html?iref=sptop_7_04


    【スッキリ!にアイヌの人たちから批判 協会は対応協議】の続きを読む


    どうしようもない。

    (C)gwolters / Shutterstock 

    ジェンダーへの問題意識が高まっている昨今。東京オリンピック組織委員会の森喜朗氏が女性蔑視とも取れる発言で、辞任したことは記憶に新しい。そんな中、ウェブ版『日本経済新聞』に公開された記事が物議を醸している。

    【関連】松山ケンイチの“嫁呼び”に女性視聴者が怒り「この発言はマズい」 ほか

    問題になっているのは、3月2日に公開されたネットスマホ通信事業大手『IIJ』会長・鈴木幸一氏の『重要な仕事、「家事」を忘れている』というコラム。同記事には、専業主婦だった母親とのエピソードジェネレーションギャップについて書かれている。

    そして見出しには、《にわか知識で言葉を挿むような審議会の委員に指名されるより、女性が昔ながらの主婦業を徹底して追求した方が、難しい仕事だし、人間としての価値も高いし、日本の将来にとっても、はるかに重要》と、女性の本業は家事だと言わんばかりの文章が綴られていた。

    『日経新聞』女性蔑視コラム掲載で炎上!“サイレント修正”で火に油を注ぐ…

    時代遅れ? コラムにブーイングの嵐

    記事がアップされるやいなや、ネット上では、

    《主婦業がそんなに日本にとって重要なら、なぜ男のお前がやらないのか?》
    《長いことIIJSIM使ってたけど解約時期が来たな》
    《もう消されてるようですけど。森さんが消し炭になったばっかりでよくまあ、こういう文を書こうと思いますし、これを記事として載せようとしますね》
    《こんな人が堂々と経営者を名乗ってたら、そりゃ日本も沈むわな》
    《家事が難しい仕事で、人間としても価値の高いし重要なのだというのなら、是非ご自分でやられたら如何ですかね?》
    《このくらいの上級国民になると、日経ですら掲載前の草稿チェックでNGを出せないという貴重な知見が得られた》

    などと批判が殺到している。

    「記事も時代に合わない内容でしたが、炎上するやいなや当該記事を〝サイレント修正〟したのがまずかったですね。記事には《一部不適切な表現があり、筆者の承諾を得て該当部分を削除しました》と掲載されていましたが、何の謝罪もなく見出しを削除してしまい、火に油を注ぐ結果に。森元会長の女性蔑視発言を糾弾していただけに、風当たりも強いようです」(芸能ライター

    著名人には謝罪を要求するにも関わらず、自分たちが炎上すると無かったことにしようとする。不適切な表現だという自覚があるのならば、何らかの説明をしたほうがよかったかもしれない。

    【画像】

    gwolters / Shutterstock



    (出典 news.nicovideo.jp)

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    世界を見ると税金で徴収しているところもあるみたいです。

     未払いの正当性を主張する者と、支払いが義務であるという立場をとるNHKが対立している「受信料」の問題。先日、注目すべき判決が出ました。世界各国の受信料事情を見ながら、この問題を考えます。

    ◆受信料に関する東京高裁の判断

    画像はイメージadobe stock)

     NHKの受信料についての裁判で、注目すべき1つの判決が出ました。NHKの放送を受信できないテレビを設置した文京区の女性が、受信契約を結ぶ義務がないことの確認を求めた裁判で、東京高裁の広谷章雄裁判長は24日、女性の主張を認めた東京地裁の判決を取り消し、請求を棄却する決議をしました。

     原告の女性は、大幅にNHKの信号を弱めるフィルターのついたテレビを使用していました。これについて、東京地裁は昨年6月にこのテレビを「NHKが受信できるテレビとは言えない」として、契約締結義務を追わないものと判断を下していました。しかし今回、広谷裁判長は「NHKを視聴できなくする機器をテレビに取り付けても、元に戻せる場合は契約締結義務を負う」として、請求を棄却しています。

    ◆これまでの訴訟
     こうした受信料の徴収に反対する声が高まったのが2004年紅白歌合戦の担当プロデューサーによる制作費の不正支出が発覚すると、いくつもの不祥事が白日のもとに晒されました。それを受けて、受信料の不払いが続発するようになったのです。そうした事態に対しNHKは、2006年から未払い者への督促を開始し訴訟に発展するケースも頻発しました。

     大きな判決となったのは2017年12月6日最高裁が「テレビがあればNHKと受信契約を結ぶ義務がある、とした放送法の規定は『合憲』」という判断を下したもの。それでも、現在まで受信料の支払いを拒否を主張する人は少なくありません。

    ◆受信料の歴史
     受信料の歴史は1926年NHKの前身にあたる社団法人日本放送協会が「ラジオ聴取料」として月々1円を徴収したのが元になっています。その後、1950年に放送法が改正されて協会が解散し、NHKが設立されて、現行の受信料制度(当初はラジオのみ対象)が始まりました。

     そして、時代を下るにつれ、テレビ受信料の登場やカラー契約の追加、衛星放送契約の開始などを経て現在の形に至っているのです。

    ◆各国の受信料とサービス
     では、諸外国と日本の受信料や徴収方法と状況について比較してみましょう。

     まず受信料ですが、おとなり韓国KBSは年間2,958円と、NHKの年間15,120円地上波)の1/5程度の安さになっていながら、地上波ではNHKと同じ2チャンネルを展開しています。

     一方、イギリスBBCは日本円にして年間約22,168円、フィンランドYleでは約21,014円(年収約264万円以上の世帯)、ドイツのARD、ZDFでは約27,073円と、フランスFTVは17,920円など、欧州各国は日本に比べて高値。

     とはいえ、BBCが7チャンネル(加えてスコットランド限定2チャンネル)、ドイツはARDとZDFをあわせて10チャンネルフランスFTVで5チャンネル(加えて地域チャンネル多数)など、国民の需要を網羅するよう多くのチャンネルが用意されているのが特徴です。

    ◆受信料の徴収。税金として引かれる国も
     続いて、徴収について見ていくと、強制徴収ができないNHK受信料に対して、ドイツフランス・韓国では強制徴収ができるように規定されており、不払い者に対する罰則についても法律で定められています。

     また、日本と同じく強制徴収ができないイギリスでも不払い者には1000ポンド以下の罰金が課せられ、罰金未納の場合には刑務所に収監されることに。こうしたことから、徴収率はNHKが81.8%(2019年度)であるのに対し、前述の各国は軒並み90%を超えているという結果につながっています。それでも日本は2011年度が72.5%だったことを考えると、かなり上昇傾向にあると言えるでしょう。

     そうした中でも、特徴的なのがフィンランド。受信料という形態ではなく「公共放送税」という税金で所得税に含まれる形で徴収されるのです。日本は世界に比べると、受信料の徴収が比較的「甘い」ということが見えてきます。

    ◆受信料を税金で徴収するフィンランド
     所得税に含まれる形で受信料を徴収しているフィンランドですが、この徴収形態については、放送局の運営の変遷と法改正に理由がありました。フィンランド公共放送Yleは1926年に民間企業として設立されました。しかし、1993年にYle法が成立するとフィンランド政府が保有する株式会社になったのです。現在政府はYleの株式の99.8%を保有しています。こうした経緯もあって、日本をはじめ各国では、徴収にかかる費用を放送局が負担しているのに対し、Yleの受信料(公共放送税)の徴収費用は国が負担する形態を取っています。

     元々フィンランドでは、NHKの受信料に当たる「テレビ免許料」をテレビ1台に対して課していました。それが、1998年の法改正でテレビだけでなくインターネットで放送を視聴できる端末も対象になったことから、管理と徴収が困難化したため現在の税金として徴収する方式になったのです。

     法解釈の違いや不祥事によって対立する受信料を徴収したいNHKと未払い者。各国の動向もふまえ、両者がこの先、どういった動きを起こすかにも注目が集まります。

    <文/Mr.tsubaking>

    画像はイメージ(adobe stock)


    (出典 news.nicovideo.jp)

    【公共放送の受信料、韓国は日本の5分の1、欧州は高め。日本より厳しく徴収する国も】の続きを読む

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