令和の社会・ニュース通信所

社会の出来事やニュースなどをブログに書いて発信していきます。あと、海外のニュースなども書いていきます。

    2023年09月


    日本のアイドルファンの意識格差は確かに大きいと思います。一方で、世界的にはアイドルや芸能人に対しては厳しい目が向けられており、スキャンダルなどがあると即退場になるのが当たり前です。ジャニーズも企業として、これからは一つの大人としての責任を果たしていく必要があると考えます。

    1 ヴァイヴァー ★ :2023/09/29(金) 10:48:03.26 ID:AInUPT9f9
    企業のジャニーズ離れ「ちょっとやりすぎ」と思う人は世界で赤っ恥の意識格差

     ジャニーズ問題では「日本と海外の温度差」がある。海外は、性加害を含む人権問題を“過敏なほど”気にしている。
    “過敏なほど”とあえて書いたのは、恐らく現時点の一般的な日本人は、そう思うからだ。しかし、そうした感覚こそ
    がもはや世界標準とずれている。もはや人権は建前ではなく、実利に直結する。日本人はどうも、この点が疎いと思わ
    れる。世界標準に意識を変えないと、赤っ恥もかくし、経済面でも負け越しだ。それは芸能の世界でも、サプライ
    チェーンでも同じことだ。(未来調達研究所 坂口孝則)

    ● ジャニーズ事務所の性加害と スポンサー企業の反応

     ジャニーズ事務所の性加害事件のニュースがひっきりなしに続いている。9月7日に事務所は記者会見を行い、ひたす
    ら長い会見の中で、ジャニー喜多川氏の性加害を認めた。

     その会見はさまざまな反響を呼び、ジャニーズに所属するタレントと関わるスポンサー企業をも動*ことになった。
    ジャニーズのタレントを起用しないと決めた企業、契約の更新はしないと決めた企業、一方で使用を継続すると決めた
    企業もあった。

     企業は世間からお金をもらっている以上、今回の問題から目をそらすことはできない。企業は、収益を稼ぎ、社員に
    報酬を払い、株主にも還元する。消費者や取引先にお金を払ってもらわねば、存続できない。

     一般的には、海外の方が性加害に厳しい目が向けられる。例えば、少女への性的虐待で逮捕された米国の事業家で富
    豪のジェフリー・エプスタイン氏がいる。この件では、氏からの献金を受け取ったことが原因で役職を追われた人がた
    くさんいる。

     つまり、間接的に性加害に加担したと見なされた人々も社会的処分の対象になったのだ。日本もこの事実を極めて重
    く受け止めた方がいい。海外展開する企業であれば、海外の消費者からそうした厳しい目線で見られていることを自覚
    すべきだ。

     他方で、これまでジャニーズの性加害は“公然の秘密”だった、それでもタレントを使い続けてきた企業は“手のひ
    ら返し”じゃないか、という指摘がある。
     
     ● 日本の人権意識は世界標準とずれている 株主総会にも採用にも影響大

     確かに、その点は一理ある。ただ、スポンサー企業としては目の前の騒動に対応しないわけにはいかない。昔のこと
    を責められても、企業人は“今”に生きている。株価の低下を懸念するのは当然だろうし、もし株価の低下をもたらす
    事象を放置していれば訴訟のリスクも考えるだろう。適切に迅速な対応ができなかった場合、経営陣への信頼も失墜す
    るかもしれない。

     今後の株主総会では、プロモーションにおけるタレントの起用について質問されるだろうし、企業はそれに十分備え
    る必要があるはずだ。もちろん、多くの企業が株主対応だけではなく、まずは消費者対応を考えたはずだ。「イメージ
    ダウンになるかもしれない…」「商品の不買運動につながるのでは…」「メディアから企業姿勢を追及されるかも…」
    などなど。

     また、人材採用についても影響するだろう。宣伝で起用するタレントはある意味、その企業の顔となる。ほとんど全
    ての業界で人手不足が深刻な中、優秀な人材を一人でも多く確保することは企業の存続に関わる。就職活動中の人に訴
    求する宣伝で、前代未聞の不祥事を起こしたビジネスパートナーの起用を続けるか否か、再考するのは当然だろう。

     ここまで述べたことは、ジャニーズ問題だけを指しているのではない。また、ジャーナリズムとして事実を指摘して
    こなかったメディアはまた別の問題にさらされている。

     それではなぜ今回、連載『サプライチェーン難問山積』で、これだけジャニーズ問題に触れたかというと、「日本と
    海外の温度差」が気になったからにほかならない。

     海外は、性加害を含む人権問題を“過敏なほど”気にしている。“過敏なほど”とあえて書いたのは、恐らく現時点
    の一般的な日本人は、そう思うからだ。しかし、そうした感覚こそがもはや世界標準とずれている。
    (続きはソースで)
    https://news.yahoo.co.jp/articles/b5d54d688307a57249a2b198716f200bbf54c6cc

    【【ジャニーズ】企業のジャニーズ離れに同情する日本人の意識格差 世界標準では一発アウト・即退場が当たり前】の続きを読む


    生産性が低いことは、企業の競争力低下や日本の経済成長のボトルネックになります。政府や企業が積極的に生産性向上策を講じる必要があります。技術革新や効率的な生産プロセスの導入など、解決策を見つけるための努力が求められます。

    1 蚤の市 ★ :2023/09/29(金) 13:40:04.48 ID:jR5F5Yfj9
    厚生労働省は29日、2023年の労働経済の分析(労働経済白書)を公表した。日本の1人あたりの労働生産性は1996年以降ほぼ横ばいで、他国に比べて伸び悩んでいると指摘した。1人あたり賃金の停滞はパート労働者が増えた影響もあり、賃上げの波及には非正規の処遇改善が重要になる。

    国内総生産(GDP)を就業者数で割った1人あたりの「名目労働生産性」は96年を100とすると2021年に101.6だった。米国は241.0、英国は200.3と2倍以上に膨らんでいる。日本はデフレが続き、物価の下落を踏まえた「実質労働生産性」は113.2とやや高くなるが、それでも米英に劣る。

    労働生産性は1970年代から90年代前半まで一貫して上昇していたが、バブル崩壊など経済環境の悪化で伸びが止まった。その後は雇用情勢が改善してもGDPや賃金の上昇につながらない状況が続いている。

    物価を加味した1人あたりの賃金は102.4だった。賃金も25年間でほとんど伸びていない。名目賃金では96.0と減少した。

    賃金が伸び悩んだ要因について、白書では企業の労働分配率の低下と労働時間の減少をあげた。厚労省がGDPなどから算出した日本の労働分配率は96〜2000年に63%と米国(60%)や英国(53%)を上回っていたが、16〜20年では57%に低下。一方英国は58%に上昇した。

    企業の内部留保は2021年度に516兆円と、1996年度の3.6倍に膨らんでいる。「将来見通しの低さが企業をリスク回避的にさせ、賃上げに踏み切れなかった可能性」を指摘した。

    年間の労働時間でみると、96年は平均1915時間で先進国でも突出して多かった。2021年には1651時間で米国(1773時間)を下回った。正社員らの労働時間も減少しているが、パート労働者の増加により短時間勤務者が増えた影響も大きいという。

    日本経済新聞 2023年9月29日 10:16
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA282M70Y3A920C2000000/?n_cid=SNSTW006&n_tw=1695954108
    ★1 2023/09/29(金) 11:54:08.48
    ※前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1695956048/

    【【経済】日本の生産性、25年間ほぼ伸びず 労働経済白書】の続きを読む


    その背景や具体的な関係性については、今後の研究によってより明らかにされることを期待したいと思います。

    1 樽悶 ★ :2023/09/28(木) 23:18:08.46 ID:CcPuE1PA9
    邪馬台国と大和王権はよく聞く言葉であり、古代日本を統治していたということは周知のとおりだが、改めてこのふたつの国、王権の関連性は、と聞かれると「?」マークがでざるをえない。このふたつのものに果たして関連性はあったのだろうか?

    ■邪馬台国と大和王権の関連性はあったのだろうか?

     古代に日本列島を統治した「倭国」のことを、国内では「やまとのくに」と呼んだ。

     漢字表記は、「大和」「倭」「日本」などいくつかあったが、これを当時「やまと」と読んだことは、たとえば『万葉集』の「山跡(やまと)乃国」とか「山常(やまと)」などといった表記や、『日本書紀』神代上・第四段に「大日本〔日本、此 耶麻騰(やまと)と云ふ。下皆此に效へ〕」とあることによって知られている。「やまと」は元は大和国城下郡大和郷(現在の奈良県天理市から桜井市)の地名であって、原義はここにそびえる三輪山(みわやま)の麓という意味であろう。もともとこのような小さな地名であったものが、のちに大和国(現在の奈良県)の国名となり、さらには国家の名前にまでなったのである。これはひとえにこの地域の政治勢力が、奈良盆地全体を治めるまでに成長し、さらにはこの列島の大半を統治し、都を定めるまでに発展したからに他ならない。

    「倭国」や「日本国」を普通には「やまと」と読めないにもかかわらず、そう読むのはこうした事情があるからである。 『魏志倭人伝』にみえる「邪馬台国」を、「ヤマト」、「ヤマタイ」国と読むこともほぼ異論はないだろう。3世紀初頭から半ばにかけて卑弥呼が中心地としていたのは、この邪馬台国であった。筑前国や筑後国、またそれ以外にも「ヤマト」という地名は存在しており、邪馬台国がこれらの地名に由来する可能性がないわけではない。

     しかし合理的に考えて、この邪馬台国と『記・紀』万葉にみえる「山跡乃国」「山常」が偶然の一致である可能性は、きわめて低いのではないだろうか。

     もちろんこの一事のみで邪馬台国=大和国説を唱えるのは早計だが、このことを軽視したり無視したりはできない。

     そして卑弥呼の時代にこの「ヤマト」一帯に広がっていた一大集落が纏向(まきむく)遺跡である。ここには最古の巨大前方後円墳である箸墓(はしはか)古墳がある。その築造は3世紀半ば過ぎと推定され、卑弥呼の墓である可能性は十分にある。

     この周辺一帯には、箸墓を含む「オオヤマト古墳群」(あるいは「大和・柳本古墳群」)がある。箸墓古墳の後にも、西殿塚古墳、行燈山(崇神陵)古墳、渋谷向山(景行陵)古墳と当時最大級の巨大前方後円墳が造られていた。

     このうち西殿塚古墳を卑弥呼の後継者・壱与(いよ)の墓とする説がある。ただ行燈山古墳の被葬者を崇神天皇、渋谷向山古墳の被葬者を景行天皇と確定するには慎重な考察が求められる。(以下ソース)

    9/25(月) 17:40配信
    https://news.yahoo.co.jp/articles/4fcac89b433d4a7d61439cd653efa990692cd4b1

    (出典 newsatcl-pctr.c.yimg.jp)

    【【歴史】古代日本を統治した「大和王権」と「邪馬台国」に関連性はあったのだろうか?】の続きを読む


    早く若手にバトンタッチするべきでしょう。

    代替テキスト
    (写真:時事通信

    9月29日細田博之衆議院議長(79)が体調不良を理由に衆議院議長を退任する意向を固め、政府与党の幹部に伝えたことが報じられた。X(旧Twitter)では瞬時に「辞職の意向」がトレンド入りし、まだ果たしていない“説明責任”を求める声が溢れた。

    「細田議長は今月7日、公務中に軽い体調不良を訴え、脳血管に関する予防的治療のため一時入院しましたが、今月17日には、北海道で行われた式典に出席。しかし、今年7月にも、都内の自宅で体調不良を訴え病院に救急搬送されていて、かねて体調面の問題が心配されていました」(全国紙政治部記者)

    細田氏は’21年11月から衆議院の議長を務めてきたが、これまで旧統一教会との関係をめぐり接点を認めた一方で、説明責任を果たしていないなど批判を浴びてきた。

    「細田議長は、教団トップの韓鶴子(ハンハクチャ)氏が出席した’19年の会合で『会の内容を安倍総理に早速報告したい』などと挨拶した動画の存在が明らかになるなど、教団との複数の接点が指摘されていました。さらに、教団と関係が深いとされる自民党最大派閥・安倍派の元会長であり、国政選挙では旧統一教会の票を差配した疑惑も指摘されていました」(前出・全国紙政治部記者)

    ■“議長の立場”理由に調査、説明の対象外に

    ところが、自民党が昨年9月8日に発表した党所属国会議員と教団との関係を“自主点検”したアンケートでは、細田議長は調査の”対象外”だった。

    「衆参の議長は中立を保つため、任期中は自民党会派から離脱しています。これを理由に自民党は“所属議員ではない”として細田氏を報告の”対象外”としていたのです。さすがに批判はおさまらず、同月29日に教団と自身の接点に関するA4用紙1枚の説明文書を公表し、教団関連会合に計4回出席したことなどを認めました。しかし、詳細な説明はなく、ますます疑惑は深まりました」(前出・全国紙政治部記者)

    ’23年1月、党は改めて細田氏に説明責任を果たすよう要求。衆院各会派の代表者と議長公邸で懇談形式での質疑に応じた。

    「質疑は冒頭の1分半のみ報道機関に公開され、あとは非公開で約1時間の質疑が行われました。選挙で教団の組織票を差配した疑惑に関しては『事実でない』と否定。一方で、安倍氏と教団については『大昔から関係が深い』との認識を示しました。野党が求めていた記者会見には『議長の立場でふさわしくない』との理由で応じず、実態解明は進みませんでした」((前出・全国紙政治部記者)

    その“議長の立場”を辞職するとなれば、当然求められるのがこれまで議長の立場を盾に果たされなかった”説明責任”だ。長年、統一教会の問題に取り組んできた紀藤正樹弁護士は自身のX(旧Twitter)で次のように投稿。

    自民党に復党する以上、統一教会問題については説明責任を果たしてもらいたいところです》

    SNS上には同様の声が続出した。

    《てことは議長の間は離脱していた自民党籍に戻るわけですね。ではこれまで所属議員と統一教会との関係調査の対象外だった細田さんに対しても自民党には厳しく調査してもらいましょう》
    《辞めてからでも良いから統一教会との関係を説明してよ。自民党はこうやって関係を持っていましたって話す義務はあると思うんだが》
    《実際体調不良なのだろうけど、結局統一教会問題に対して深いつながりを説明することはなかった。自民党にはそんな議員がたくさんいるけど、特に繋がりが深い派閥のトップであった人物であることを考えると、許される話ではない》
    統一教会との関係の説明責任が終わってないぞ!そのままバックレる気か!》
    《おい 説明責任果たすコト山程有るだろ 逃げんなや》

    国民はまだこの問題を忘れていない。



    (出典 news.nicovideo.jp)

    【【自民党】「バックレる気?」細田衆議院議長が辞任意向 スルーし続けた“統一教会問題”への説明責任】の続きを読む


    考えが違うのかな?

    Cartoonがパーソナリティを務めるinterfmで放送中のラジオ番組「sensor」(毎週金曜19:00-21:55放送)。番組コーナー「NY Future Lab」では、これからの時代の主役となる「Z世代」と「ミレニアル世代」にフォーカスアメリカの若者たちが普段何を考え、何に影響を受け、どのような性質や特徴があるのかなどについて、Z世代・ミレニアル世代評論家シェリーめぐみ座談会形式で彼ら、彼女らの本音を引き出していきます。

    9月8日(金)のテーマは、「ニューヨークZ世代日本人にお願いしたいこと」。「NY Future Lab」のメンバーが、日本で感じたカルチャーショックや日本のマンガに対する違和感などについて話し合いました。

    ※写真はイメージです


    ◆「外国人を恐れないでほしい」

    日本ルーツを持つ者や、日本語を勉強している者が多い「NY Future Lab」のメンバーたち。そのなかでも、メアリーは特に日本文化が大好きで造詣が深く、多いときには年に2回日本旅行を楽しむほど。アニメゲームの知識も豊富な彼女なのですが、以前、日本を訪れたときに気になったことがあるようです。

    メアリー:日本の人たちには、「外国人に対して恐れる必要はない」っていうことをわかってほしいな。私たちにはみんな同じ血が流れていて、私たちも恐れたり、愛したり、いろいろなものを求めたりするのだから。

    だから、地下鉄で避けたりしないで、みんなと同じように接してほしい。ここにいるみんなが同じ経験をしているかどうかはわからないけれど、日本の地下鉄に乗ったときに、かなり混んでいる電車だったのに、誰も私の隣に座りたがらなかった。「どうしてだろう?」って思ったの。

    ケンジュ:そうなの? 日本には今、外国人がたくさんいるんじゃないの?

    メアリー:うーん、でもまだみんな慣れていないような気がするんだよね。

    ノエ:日本の人々に向けた僕のアドバイスは、一度国を出てみることだよ。大学生などの若者たちの多くは、留学に興味を持っていないんだ。でもね、学ばなきゃいけないんだよ。今は世界がグローバルなんだから。出て行って、学んで、世界を見て回らないと、国際的に取り残されてしまうよ。

    メアリー:私は日本が大好きなアメリカ人として、なぜ彼らが世界に出たがらないのか、その理由もなんかわかるんだよね。日本はとても便利だもの。どこかに行きたいって気持ちにはならないんだよね。

    ノエ:そうなんだよ。とても便利な生活ではあるけれど、多くの面で不足していることもあるよね。例えば円の価値が下がっていることが、その不足を示す一例かもしれない。30年後、日本の人々がM&Msのチョコレートを買うのに十分なお金を持っているかどうか、誰にもわからないだろう。

    まあ、それはかなり大げさな話かもしれないけど、KFCのようなアメリカの企業も、いつか円の価値が下がることにより、もっと商品の値段が高くなるかもしれないしね。

    ヒカル:実際もう高いしね。今は1ドル140円台だし、この円安も日本人が海外に行きづらい理由の1つだと思うよ。

    国外に出る人が少ないことが、外国人に不慣れな理由なのでは? と話すラボのメンバーたち。モデレーターでZ世代評論家シェリーは「日本だと『知らない人に話しかけてはいけない』という考えが強いですが、ニューヨークだと地下鉄などで乗り合わせた人と軽く会話を交わすことは日常的です。こうした文化の違いもあるかもしれませんね」とコメント

    さらに「異文化に飛び込んでみると発見があるので、隣の国でもいいので行ってみるといいかもしれませんね」とも付け加えました。

    (左から)ミクア、シェリーヒカル、ノエ、シャンシャンメアリー/©NY-Future-Lab


    ◆漫画の表現に違和感

    続いての話題は、日本が誇るマンガ文化について。日本のマンガに関してもメアリーは気になったことがあるのだそう。今回、面白い考察を聞くことができました。

    メアリー:日本の問題はアニメマンガのなかにもあると思う。オタクと呼ばれる人はアメリカにもたくさんいて、日本の文化に本当に夢中になっているけれど、そんなオタクから見ても不思議なことがある。

    例えば、人々が異なる宇宙にトランスポーター輸送機)で運ばれていくアニメがあったとするでしょう。その宇宙は、日本のルールに従って機能しているの。つまり、私たちは完全なる異世界にいるにもかかわらず、そこにまだ日本文化や常識が普通にあるというのは、本当に奇妙に感じてちょっと理解できない。多様性がないというか、アニメのなかにもそれが表れていると思う。

    ノエ:面白い考察だね。外国人を描写する場合でも、例えばヨーロッパを舞台にしたマンガでも、背景や言語はまだ日本の文化で描かれている。

    メアリー:あるマンガを読んでいて驚いたんだけど、男の人が異なる世界にテレポートしたとき、彼が「温泉に入ろう」って言ったんだよね。「はあーっ」とか思っちゃった。

    ノエ:例えばアメリカバスケットボール選手を描いたアニメがあるとして、そこに「後輩と先輩」というコンセプトが使われていたら変だよね。アメリカには後輩も先輩もないからさ。

    これについてシェリーは「アメリカでは年齢はあまり関係なく、年齢が上か下かで態度を変えるということもありません。もちろんリスペクトはしますが、職場の上司(ボス)でもスポーツチームメイトでも、先輩・後輩というコンセプトはありませんね」と補足。

    異世界物の作品なのに温泉が存在する」といった設定は、日本人からすれば“マンガならではの荒唐無稽な面白さ”として受け入れられますが、外国の人から見れば実に不思議に、ときには不自然に見えるポイントのようです。

    こうした描写について、「なかには『外国文化を知らないのでは?』『異文化に対するリスペクトがないのでは?』と感じてしまう人もいるようです」と話すシェリー

    今回のディスカッションを振り返りシェリーは「こうしたマンガアニメに慣れ親しんでいると、無意識のうちに『外国の人も日本と同じような生活を普通にしている』と考えてしまいがちになるのではないか? という問題提起でもありますね」とコメントして締めくくりました。

    <番組概要>
    番組名:sensor
    放送エリアinterfm
    放送日時:毎週金曜19:00-21:55放送
    出演:Cartoon、シェリーめぐみ
    アメリカZ世代が感じた「日本のマンガ文化」の“違和感”と“多様性の欠如”とは?


    (出典 news.nicovideo.jp)

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